「ERP」に関する記事
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2020/01/22自社のSAPシステムをDX Readyにするために（第1回）
既存システムにSAP ERPを導入しているSAPユーザ企業のIT部門が直面する課題が、「SAPの2025年問題」と呼ばれる保守期限切れ問題。これまでも本コーナーで概要を紹介してきたが、今回からその移行のための実践的な方法を解説する。BeeXの広木 太氏の連載の第一回。
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2019/12/262025年の崖と日本企業のDXをめぐって
2019年11月19日に開催された「data tech 2019」にて、「2025年の崖と日本企業のDXをめぐって～DXガイドライン・基幹システム移行・リフト&シフト」と題したパネルディスカッションが行われた。SAP ERPのサポート期限の問題とDXを推進していくためのプラットフォームは無縁ではない。いかに進めていけばいいかについて、DB Onlineのチーフキューレーター谷川氏の司会のもと、ERPコンサルタントの鍋野氏、トラスコ中山取締役でジャパンSAPユーザーグループ会長の数見氏が...
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2019/12/172021年に会計ルールが大激変！新収益認識基準への備えを急げ──KPMGコンサルティングに訊く
2021年4月から売上計上に関する考え方が大きく変わろうとしている。背景にあるのは企業会計基準委員会（ASBJ）が2018年3月に公開した「収益認識に関する会計基準（以降、収益認識基準）」である。上場企業の中には、新基準を適用することで売上高が減少して見えるほどの影響力があるが、その認知は概して低い。IT部門や営業部門へも大きな影響を及ぼす新しい会計基準について、公認会計士の資格を持つKPMGコンサルティングの二人に解説してもらった。
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2019/09/172025年までにSAP ERPをまずはクラウドにリフトして、企業のIT環境をDXレディにする
連載企画。今回はERPコンサルタント鍋野敬一郎氏、BeeXの広木 太氏の意見を踏まえてERPのモダナイズとレガシーからのリフト&ソフトの実践上の要点について述べていこう。
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2019/08/22
2018年 国内ERM市場、シェア首位はSAP、2位は富士通、3位はオービック――IDC発表
IDC Japanは、国内ERM（Enterprise Resource Management）について2018年のベンダーシェアを発表した。IDCでは、ERM市場を8種類の機能市場で定義している。機能市場には財務、人事管理、給与計算、販売管理、購買管理、EPM（Enterprise Performance Management）、EAM（Enterprise Asset Management）、PPM（Project and Portfolio Management）が含まれる。基幹業務シス...
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2019/06/27SAP移行を経営層に説得するための「リフト&シフト戦略」徹底理解
2025年のSAP ERPの保守切れよって対応を迫られるSAPの移行は、「本社移転にも匹敵する大事業」となると鍋野氏は言う。その必要性をいかに経営層に説得するか。そのための「リフト&シフト戦略」の考え方、人材がどのように逼迫し、どのような実行ステップが必要になるかについて解説してもらった。（編集部）
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2019/06/21経産省のDXレポートの警告「既存システムでは生き残れない」は本当か？
連載の第三回目。今回からはITのコンサルタントでERP専門家の鍋野敬一郎氏の寄稿をお届けする。昨年発表された経済産業省の「DXレポート」は、霞が関から出たレポートにしては異例の、危機感に満ちた内容でIT業界に衝撃を与えた。この経産省のビジョンと、SAPのERPシステムの保守切れ問題との関係は何か。今回は、「老朽化したシステムが競争力を低下させる」という警告の意味を掘り下げる。
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2019/06/20
GRANDITとLTS、ERP導入の短期化・効率化を実現する「システム構想策定支援サービス」を提供開始
GRANDIT社とエル・ティー・エス（LTS）は、システムの刷新・統合・乗り換えを検討している企業向けに、新たに「システム構想策定支援サービス（based on GRANDIT）」を提供開始すると発表した。
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2019/06/102025年SAPサポート切れは、企業DXのマイルストーン──既存環境のリフトから始めよ
連載「2025年の崖をどう超えるか」の第二回。2025年のSAPの保守切れは日本の企業のITにとって課題であるが、同時にデジタルトランスフォーメーション(DX)のマイルストーンにもなる。ERPに詳しいITコンサルタントの鍋野敬一郎氏へのインタビューを元にした谷川耕一氏の論稿の後編をお届けする（編集部）。
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2019/06/07
MeeCap、パソコン操作内容可視化ソフト「MeeCap」に新ERPデータプロセスマイニング機能をリリース
MeeCapは、パソコン操作内容可視化ソフト「MeeCap」に新ERPデータプロセスマイニング機能「HappyPath-ERP」をリリースしたと発表した。
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2019/06/05
PBC・JBS・日本マイクロソフト、ERP導入により中小企業のデジタル変革支援をめざすコンソーシアムを設立
パシフィックビジネスコンサルティング（PBC）と日本ビジネスシステムズ（JBS）、および日本マイクロソフトは、中小企業におけるデジタル変革の支援を目的に、マイクロソフトが提供する中小企業向けオールインワン・クラウドビジネスアプリケーション「Microsoft Dynamics 365 Business Central」の導入に特化した日本発のパートナーコンソーシアム「Cloud ERP Partners for SMB（CEPS）」を6月5日に設立することを発表した。
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2019/06/03
KPMGコンサルティング、SAP ERP製品の標準サポート終了に備え「SAP ERP 2025年対応支援室」を発足
KPMGコンサルティングは、2025年に独SAP社が同社ERP（統合基幹業務システム）の標準サポートを終了することにともない、対応が求められる企業への支援を目的に、「SAP ERP 2025年対応支援室」を発足し、業務を開始したことを発表した。
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2019/05/312025年の崖とSAPの2025年問題に企業はどう対処すれば良いのか
連載「2025年の崖をどう超えるか」の第一回。2025年のSAPの保守切れは多くの企業のIT部門にとって重要な転換点となる。ERPなど企業IT移行に詳しい鍋野敬一郎氏へのインタビューを踏まえた谷川耕一氏の論稿の前編をお届けする（編集部）。
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2019/04/18
国内ERP市場、SaaS・IaaSで運用するパッケージが高い伸び率を継続し2022年度には市場の約9割に――ITR予測
独立系ITコンサルティング・調査会社であるアイ・ティ・アールは、国内のERPの提供形態別とパッケージ製品の運用形態別での市場規模推移および予測を発表した。
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2019/02/07
変革期を迎えたERP市場における注目トレンドを提示――ガートナーが「ポストモダンERPのハイプ・サイクル」発表
ガートナー ジャパンは、「日本におけるポストモダンERPのハイプ・サイクル」の最新版を発表した。現在、国内のERP市場は、1990年代以降に一般的であったオンプレミスのモノリシック（一枚岩的）なERPスイートによるさまざまな業務機能の統合と集約化、つまりERPによるアプリケーションの「近代化」が一段落し、その次を担うERPへの進化が顕著になっているという。ガートナーでは、従来の密結合型のERPスイートがカバーしている広範な業務機能をいったん分解した上で、クラウド・アプリケーションを含む複数のア...
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2018/11/27
BTC、クラウドEPR「NetSuite」で固定資産が管理できる「BTC固定資産管理 for Oracle NetSuite」を販売開始
Blue Tiger Consulting（BTC）は、「BTC固定資産管理 for Oracle NetSuite」を国内で販売開始すると発表した。
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2018/11/26ERPベンダーからサービスベンダーへ―日本テラデータ、日本オラクルで執行役員を務めた飯尾光國氏がインフォアジャパンの社長に就任
クラウドのビジネスでここ最近順調に市場が拡大しているのが、SaaSの領域だろう。Salesforceが先頭を切り、Oracle、MicrosoftなどがSaaSビジネスを拡大している。国産ではfreeeなども元気だ。ERPベンダーのインフォアも、アプリケーションをクラウドで提供するビジネスが伸びている。インフォアのクラウドのビジネスは、当初はAWSの上でシングルテナントで提供するものから始まり、2018年からがマルチテナント型のSaaSも提供するようになった。同社のクラウドのビジネスは、グロー...
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2018/11/12
JFEシステムズ、SAP S/4HANA・Dynamics 365で稼働するERPソリューションを新ブランド「SIDEROS」に統合
JFEシステムズは、SAP S/4HANAおよびMicrosoft Dynamics 365向けERPトータルソリューション「SIDEROS（シデロス）」シリーズを自社統合ブランドとして立ち上げたことを発表した。
