「ERP」に関する記事
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2021/03/19DXの時代だからこそ基幹業務システムの再定義をしよう
33年以上にわたりB2BのITビジネスにかかわり、現在はクラウドERPベンダーのインフォア（Infor）のマーケティング本部長の北川裕康氏が本音と洞察で業界動向を掘る連載。今回は基幹系システムの再定義について考えます。
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2020/11/13フォスター電機がSAP ERPをGCP上へ――2025年の崖に備える
創業70年を超える音響機器大手のフォスター電機は、ERP（統合基幹業務システム）を米グーグルのクラウドサービスGoogle Cloud Platform（GCP）へ載せ替えた。2020年5月から運用を始め、GCP上で欧州SAPのERPを運用する国内初の事例となった。プロジェクトではスピードを優先し、アプリケーションの大きな改修はせずに4ヶ月という短期間で移行を完了させた。迫る2025年の崖に向けてIT部門の余力を確保するためだ。移行を共におこなったのは、BeeX。クラウドの恩恵で運用負荷を1日...
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2020/10/13中堅企業のクラウド型ERP市場に本格参入するマネーフォワード。「淡路島シフト」のパソナグループで導入。
マネーフォワードは、『マネーフォワード クラウド』の中堅企業向けサービスを拡充し、バックオフィス業務をクラウドで完結できる『マネーフォワード クラウドERP』の提供を開始した。従来の外資系エンタープライズERPや国内のパッケージ型のERPがひしめく中、クラウド型ERPで中堅企業の市場を開拓していく狙いだ。
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2020/01/22自社のSAPシステムをDX Readyにするために（第1回）
既存システムにSAP ERPを導入しているSAPユーザ企業のIT部門が直面する課題が、「SAPの2025年問題」と呼ばれる保守期限切れ問題。これまでも本コーナーで概要を紹介してきたが、今回からその移行のための実践的な方法を解説する。BeeXの広木 太氏の連載の第一回。
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2019/12/262025年の崖と日本企業のDXをめぐって
2019年11月19日に開催された「data tech 2019」にて、「2025年の崖と日本企業のDXをめぐって～DXガイドライン・基幹システム移行・リフト&シフト」と題したパネルディスカッションが行われた。SAP ERPのサポート期限の問題とDXを推進していくためのプラットフォームは無縁ではない。いかに進めていけばいいかについて、DB Onlineのチーフキューレーター谷川氏の司会のもと、ERPコンサルタントの鍋野氏、トラスコ中山取締役でジャパンSAPユーザーグループ会長の数見氏が...
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2019/12/172021年に会計ルールが大激変！新収益認識基準への備えを急げ──KPMGコンサルティングに訊く
2021年4月から売上計上に関する考え方が大きく変わろうとしている。背景にあるのは企業会計基準委員会（ASBJ）が2018年3月に公開した「収益認識に関する会計基準（以降、収益認識基準）」である。上場企業の中には、新基準を適用することで売上高が減少して見えるほどの影響力があるが、その認知は概して低い。IT部門や営業部門へも大きな影響を及ぼす新しい会計基準について、公認会計士の資格を持つKPMGコンサルティングの二人に解説してもらった。
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2019/09/172025年までにSAP ERPをまずはクラウドにリフトして、企業のIT環境をDXレディにする
連載企画。今回はERPコンサルタント鍋野敬一郎氏、BeeXの広木 太氏の意見を踏まえてERPのモダナイズとレガシーからのリフト&ソフトの実践上の要点について述べていこう。
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2019/08/22
2018年 国内ERM市場、シェア首位はSAP、2位は富士通、3位はオービック――IDC発表
IDC Japanは、国内ERM（Enterprise Resource Management）について2018年のベンダーシェアを発表した。IDCでは、ERM市場を8種類の機能市場で定義している。機能市場には財務、人事管理、給与計算、販売管理、購買管理、EPM（Enterprise Performance Management）、EAM（Enterprise Asset Management）、PPM（Project and Portfolio Management）が含まれる。基幹業務シス...
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2019/06/27SAP移行を経営層に説得するための「リフト&シフト戦略」徹底理解
2025年のSAP ERPの保守切れよって対応を迫られるSAPの移行は、「本社移転にも匹敵する大事業」となると鍋野氏は言う。その必要性をいかに経営層に説得するか。そのための「リフト&シフト戦略」の考え方、人材がどのように逼迫し、どのような実行ステップが必要になるかについて解説してもらった。（編集部）
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2019/06/21経産省のDXレポートの警告「既存システムでは生き残れない」は本当か？
連載の第三回目。今回からはITのコンサルタントでERP専門家の鍋野敬一郎氏の寄稿をお届けする。昨年発表された経済産業省の「DXレポート」は、霞が関から出たレポートにしては異例の、危機感に満ちた内容でIT業界に衝撃を与えた。この経産省のビジョンと、SAPのERPシステムの保守切れ問題との関係は何か。今回は、「老朽化したシステムが競争力を低下させる」という警告の意味を掘り下げる。
