著者情報
-
スマホアプリやWebサイト、出版物といったコンテンツの企画制作を手がける株式会社アンジーの代表。写真加工アプリ「MyHeartCamera」「PicoSweet」など、提供するアプリは1100万以上のインストールを獲得。2019年にはAR（拡張現実）プログラムに関する特許を取得。自身はITやHRなどの取材記事ライター・編集者としても活動。趣味は英語学習（TOEIC L&Rスコア845）。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
-
2022/01/12大和ハウス工業1万6000人以上の“仕事に集中できる環境”をどう守る？ 鍵は「デジタルアダプション」
戸建／賃貸住宅、分譲マンション建築などを手がける大和ハウス工業は、2021年から新たな勤怠システムを稼動。この新勤怠システム稼動と同時にデジタルアダプションプラットフォーム「WalkMe」によるガイダンス機能を利用している。導入を担当したアビームコンサルティングの坂本孝司氏が、大和ハウス工業 人事部の池田昇平氏と情報システム部の坂倉亘氏に対し、導入の経緯や効果を聞いた。
-
2021/12/27明光義塾が「ひとりDX推進室」から始めたデジタル変革 孤軍奮闘した担当者が明かす“データ活用の歩み”
個別指導塾「明光義塾」を全国約1,800教室に展開する明光ネットワークジャパンは、ITツールを活用したオンライン授業の提供やMA/CRM導入に取り組み、着実にデジタル化を進めてきた。システムが事業ごとに分断されており、全社横断的なデータ活用が難しいという課題を解消するべくデータ統合自動化サービス「trocco」を活用。システムが点在していても、オペレーションが分断されていても、データがプラットフォーム上で流通可能な仕組を構築している。
-
2021/11/05クルマの欠陥を探すようにセキュリティホールを洗い出す EDRの実装から始めるゼロトラスト
巧妙化するランサムウェア攻撃に対して、どんなに対策をしていても完全に防御することはなかなか難しい。さらにコロナ禍で普及したリモートワークや働き方の多様化が、サイバーセキュリティに新たな対応策を迫っている。サイバーリーズン・ジャパン株式会社の菊川 悠一氏は「Security Online Day 2021」に登壇し、最新のサイバー攻撃にはエンドポイントから万全のセキュリティ対策を敷くことが重要と解説した。
-
2021/10/28次世代に生き残るのは「セキュリティ×ディープラーニング」 コスト削減にもつながる多様性
20年以上にわたりサイバーセキュリティの分野に携わり、イスラエルおよび米国の大手セキュリティ企業においてアジア太平洋地域と日本における要職を歴任してきた乙部 幸一朗氏。現在はディープラーニングによるサイバーセキュリティソリューションを展開するDeep Instinctにて、米国本社のバイスプレジデント APJ事業開発担当を務める。乙部氏は、現在のサイバー攻撃の脅威と、それに対応するディープラーニングのアプローチについて解説した。
-
2021/09/14増加する“IoT/OT”への脅威とサイバー戦争 各業界を代表するプレゼンターが指針を示す
ヒューレット・パッカードをルーツとする電子計測機器プロバイダーのキーサイト・テクノロジー。同社が毎年開催してきたプライベートイベントは、2020年からオンライン開催となっており、今年は2週間にわたって展開される。GoogleやNTTドコモといった業界リーダーが展望を語るメインイベントが10月12日から3日間で開催される中で、EnterpriseZine読者に注目してもらいたいのが、10月14日の「つながる世界とセキュリティー」だ。日本独自に展開されるテクニカルウィークの注目セッションも含め、情...
-
2021/09/01中外製薬のDXを熱量とスピードをもって担う志済聡子氏 デジタル変革の歩みを尋ねる
デジタル技術によって社会を変えるヘルスケアソリューションの先駆者を目指す中外製薬。2020年3月に発表した「CHUGAI DIGITAL VISION 2030」のもと、デジタルを活用した新薬の創出、バリューチェーンの効率化、デジタル基盤の強化にも注力している。日本IBMから中外製薬へ移り、同社のデジタル・IT統轄部門をリードする執行役員 デジタル・IT統轄部門長の志済聡子氏に、全社的なデジタル変革（DX）に向けた各種戦略について訊いた。
-
2021/08/31アイデンティティ管理が経営の根幹に―Okta Japan代表 渡邉氏が語る課題と対策
企業システムのクラウドへの急速な移行、働き方改革やコロナ禍によるリモートワークの推進、DXの加速などにより、従来の境界型セキュリティに変わる概念としてゼロトラストセキュリティが注目を集めてきた。そのなかで需要が高まっているのが、従業員のアクセス保護や顧客のユーザーID認証などをサポートするクラウドベースのアイデンティティ管理だ。トップベンダーである米Okta（オクタ）の日本法人代表取締役社長 渡邉崇氏に、日本でのアイデンティティ管理の課題と同社の事業展開について訊いた。
