著者情報
IT調査会社（ITR、IDC Japan）で、エンタープライズIT分野におけるソフトウエアの調査プロジェクトを担当する。その傍らITコンサルタントとして、ユーザー企業を対象としたITマネジメント領域を中心としたコンサルティングプロジェクトを経験。現在はフリーランスのITアナリスト兼ITコンサルタントとして活動中。ビジネスとテクノロジーのギャップを埋めることに関心があり、現在はマーケティングテクノロジーを含む新興領域にフォーカスしている。
執筆記事
-
Sansanは名刺管理から営業DXへ、なぜプロダクトの軸足を移して「顧客マスタ」の整備に注力するのか
データから示唆を得て、打ち手に生かす経営に取り組む企業は多い。だが、もし収益増大のような成果が出ていないのだとすると、顧客データの品質を見直し...
2 -
困難を乗り越え、データ分析の文化を組織全体に根付かせる パイオニアが取り組むデータ活用への軌跡
他の部署のサポートを得ることなく、エンドユーザーが業務に必要なデータを加工、分析し、そこから示唆を得て、意思決定を行う。こういったセルフサービ...
5 -
ガートナー アナリストが提言、デジタル従業員体験（DEX）を改善する10の方法
デジタルワークプレイスが日本企業に定着する中、従業員体験（EX）向上にIT部門が果たすべき役割が増大している。2022年12月13日から14日...
0 -
KPMGが示すサステナビリティ登山マップ：SXの最適ルートの歩き方
これまでの2回、データ中心のカーボンマネジメントの重要性について解説してきた。先進企業は「今のままではまずい」と気付いたことだけを理由に取り組...
1 -
2023年以降の規制厳格化を前に、一部の企業はサステナビリティ経営に本格的に取り組むための専門組織を立ち上げている。この状況はDX推進室ができ...
1 -
NTTデータ先端技術が人事主導でワークプレイス変革を推進した理由
DX成功に不可欠なエンジニア人材の離職を防ぐにはどうすればいいのか。SIerにとっては事業継続性にも関わる問題だ。「デジタル」ワークプレイスの...
3 -
迫る全国自治体のガバメントクラウド移行 AWSが持つ強みと課題、2025年度末に向けた戦略とは
2022年10月の閣議決定で、自治体の業務システムの統一・標準化が2025年度末を移行期限として明確に定められたことを機に、全国の地方自治体が...
3
246件中99～105件を表示
