サイバーセキュリティ戦略立てるも、約4分の3は「ランサムウェア攻撃を防ぐ自信ない」──バラクーダ調査

元陸将 廣惠次郎氏が日本の「サイバー戦」能力強化に向けて期待すること──官民連携の発展を阻む課題

2026年6月20日～21日の2日間にわたり、静岡県熱海市にて「サイバー防衛シンポジウム熱海2026」が開催された。EnterpriseZine…

元警察庁サイバー捜査課長の棚瀬誠氏、VLCセキュリティの取締役に　インターポールや法務省・財務省などで要職歴任

「サイバーセキュリティ月間」スタート！鈴木福さん／ミャクミャクも駆けつけ『全員参加』を呼びかける

サイバーセキュリティ対策が十分に講じられている企業はグローバルで10社に1社──アクセンチュア調査

2024年はサイバー攻撃者もAI活用強化へ──Rubrikがセキュリティ動向の5大トレンドを発表

『サイバーセキュリティ経営ガイドライン』をどう活用するか 巧妙化する攻撃に立ち向かうための一手

サイバー攻撃の脅威は増大しており、セキュリティ対策に重大な不備や欠陥があれば、自社のみならず顧客や取引先にまで大きな被害を及ぼすことにもなりかね…

4人に3人がサイバーセキュリティを最優先事項と回答 クラウドストライクが調査報告書を発表

サイバーセキュリティ経営を進める「戦略マネジメント層」が不足している――NISC内閣審議官 三角育生氏

日本政府は現在、サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する「Society 5.0」（ソ…

「人」へのサイバー攻撃に有効なトレーニングを提供

日本プルーフポイントは7月25日、フィッシングシミュレーションとトレーニングを提供する新製品「Phishing Simulation and S…

次期サイバーセキュリティ戦略、今夏頃に閣議決定へ――NISC 山内参事官が検討事項のポイントを解説

日本マイクロソフトは2018年2月6日、サイバーセキュリティ月間に合わせ「Microsoft Security Forum 2018」を開催した…

民間企業のサイバーセキュリティ投資を促進、税優遇も視野――「IoTセキュリティ総合対策」の中身とは？

2017年10月3日、総務省は「IoTセキュリティ総合対策」を公表した。同対策は今後、到来するIoT時代において、安心・安全な国民生活や社会経済…

サイバー空間をテロから守れ―「Cyber3 Conference Okinawa 2015」開催

いまやあらゆるものがコンピュータで制御され、さまざまなものがインターネットに接続されている。コンピュータやネットワークで構成されるサイバー空間は…

「サイバーセキュリティ基本法」の成立とその影響は？

1月20日、NPO日本ネットワークセキュリティ協会はNetwork Security Forum 2015を開催した。基調講演では野村総合研究所…

【栄藤稔が解説】「F1」から学ぶ、統合的サイバーセキュリティ戦略の立て方

企業のサイバーセキュリティ戦略において、限られた予算で最大の効果を得るには何が必要でしょうか。答えは「柔軟できめ細やかなゼロトラストセキュリティ…

ヤマハ発動機のサイバーセキュリティは「アクセル」でありたい──グローバル・取引先とともに進める

製造業のDXが加速する中、サイバーセキュリティ部門は「ブレーキ役」として見られがちだ。ヤマハ発動機 サイバーセキュリティ戦略グループリーダーの蔦…

「能動的サイバー防御で日本は“蚊帳の外”」名和利男氏、新井悠氏、辻伸弘氏が示す官民連携への道筋

現在、日本の安全保障をサイバー空間からも確実なものにしていくため、「能動的サイバー防御（アクティブサイバーディフェンス）」の導入に向けた議論が官…

大阪・関西万博に向けた「CIDLE」実施など、日本政府および総務省によるサイバーセキュリティ対策の今

量と質ともに拡大・進化する中、リアル空間との融合が進行しつつある“サイバー空間”。企業だけでなく官公庁・自治体においてもDXが進み、サイバー空間…

日清食品グループのサイバーセキュリティは「最優先事項」──サプライチェーン規模の徹底急ぐ

EnterpriseZine編集部主催のオンラインイベント「Security Online Day 2023 春の陣」を2023年3月14日も開…

必要なのは経営層の意識改革 内閣サイバーセキュリティセンター山内氏が語る日本のセキュリティ対策と現状

国の情報セキュリティ施策の立案・実施において現在中心的な役割を担っているのが、内閣官房に設置されている内閣サイバーセキュリティセンター（NISC…