著者情報
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EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーター
かつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリストとして、クラウド、データベース、ビッグデータ活用などをキーワードに、エンタープライズIT関連の取材、執筆を行っている。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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2019/04/23
Oracle Autonomous Database Cloudの現状とこれから
OracleがAutonomous Databaseの最初のCloudサービスである「Autonomous Data Warehouse Cloud Service」は2018年4月に市場投入され、1年あまりが経過した。これに加え4ヶ月後の2018年8月には、OLTPとレポーティングなどの混合ワークロードに対応する「Autonomous Transaction Processing」も提供を開始しラインナップを拡充した。今後Oracleが提供するデータベース製品は、どんどんオートノマス化されて...
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2019/04/22SaaSのチャンレートを下げるためにベンダーが取り組むべきこととは
先日ラスベガスで開催されたSuiteWorld 2019の2日目の基調講演では、グローバル・フィールド・オペレーション担当シニア・バイスプレジデントのジェーソン・メイナード氏が登壇し、同社のSaaSを利用している顧客向けにビジネスリサーチ結果の提供とベンチマークサービスを行う「NetSuite Brainyard」のサービスを開始すると発表した。
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2019/04/17アレン・マイナー氏率いる新生インサイトテクノロジー、データベースの専門家からインサイト探求の専門家へ
DB Onlineではお馴染みの小幡一郎氏から引き継ぎ、インサイトテクノロジーの代表取締役社長兼CEOとなったアレン・マイナー氏。マイナー氏が社長になり1年ほど、経営メンバーも増え体制は強化されている。じつはマイナー氏、20年ほど前のインサイトテクノロジー創業当初から、いち投資家として経営に加わっていた。当時、まだビッグデータやAI、機械学習などは、IT業界では話題にすらなっていなかった頃、「インサイト」を会社名につけた小幡氏の先見の明をマイナー氏はあらためて称えた。
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2019/04/05グリーの導入事例からServiceNowの秘訣に迫る！急成長を支えているクラウドプラットフォームの真髄とは
マルチクラウドを利用する昨今、企業が利用するIT環境の運用は複雑化している。そのような中でIT部門には、運用の効率化、業務スピード向上、コストの可視化なども求められている。そういったIT部門の新たな課題を解決するのが、ServiceNowのSaaSとプラットフォームだ。実際にServiceNowを活用しているグリー株式会社 開発本部 情報システム部 部長の岡田寛史氏にServiceNow Japan株式会社 執行役員 第一営業本部 本部長の山下一将氏が、ServiceNowを使いどのように課題...
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2019/04/05ガートナーに訊く、顧客体験ITサービス関連の動向
多くの企業にとってデジタル・トランスフォーメーションを実現することは、顧客体験を変革することだとも言われる。IoTやモバイルを、さらにはそれらから得られるデータを活用し、新たな顧客体験を提供する。この顧客体験の変革に大きく寄与するのが、マーケティング・オートメーションやCRM、さらにはカスタマーサポートのサービスの仕組みだ。これら顧客エンゲージメント領域のITサービスの動向について、ガートナーのバイスプレジデントでアナリストのオリーブ・ファン氏に話を訊いた。
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2019/04/04成長する企業のためのNetSuite、Oracleとの統合、棲み分けの塩梅も良好
SaaSの老舗ベンダーであるNetSuiteの年次カンファレンスイベント「SuiteWorld 2019」が、米国ラスベガスで開幕した。NetSuiteは、Oracleに買収された以降も「グローバル・ビジネスユニット」と呼ばれる組織体で、独立した形でビジネスを進めている。とはいえ徐々にOracleとの統合が進んでおり、今回のイベントではその効果が伝えられた。
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2019/04/02ソフトバンクが肩入れするCohesity、日本で統合型のセカンダリ・ストレージ市場を築けるか
基幹系システムのデータベースのデータを格納するようなストレージをプライマリ用途とすると、ファイルサーバーやバックアップ、アーカイブデータの保存、あるいはテスト環境用のストレージなどセカンダリに位置づけられる用途のストレージが企業にはたくさんある。このセカンダリ・ストレージをターゲットにした製品を提供するベンダーが、新たに日本に登場した。
