著者情報
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EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーター
かつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリストとして、クラウド、データベース、ビッグデータ活用などをキーワードに、エンタープライズIT関連の取材、執筆を行っている。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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2022/05/11国産メインフレームが撤退していく中で、「IBM Z」が強気の理由
企業におけるDX推進のためには、レガシーシステムが足枷になるとの話がある。そのため企業は、レガシーシステムを急ぎモダナイズする必要に迫られている。実際のところ富士通は、自社のメインフレームの販売を2030年度に終息し、2035年度には保守も終了する。さらにUNIXサーバーについても、2029年度に販売を終息し2034年度には保守を終了すると表明している。このようなベンダーの対応からも、レガシーシステムからは急ぎ脱却する必要があると考えられる。
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2022/04/25レッドハット 岡社長が語るOpenShiftビジネスの成長戦略──NTT東日本、東京エレクトロン、日立が導入するその理由とは
オープンソースのLinux OSをサポートと共にエンタープライズ向けに提供し、安心してビジネス現場で使えるようにしてきたレッドハット（Red Hat）。同社は今や、コンテナプラットフォームのOpenShiftを主力製品とするベンダーに生まれ変わっている。そのOpenShiftのビジネスは急成長しており、利用企業は1年前の2,800社から1,000社増え3,800社にまで拡大、日本でも既にNTT東日本や東京エレクトロン、日立など多くの企業がOpenShiftを導入し活用するに至っている。
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2022/04/18MySQL HeatWave MLがもたらすアプリケーション開発者へのメリットとは
さまざまなパブリッククラウドで、MySQLベースのDatabase as a Serviceが提供されている。MySQLの開発元であるOracleもOracle MySQL Database Serviceを提供しており、さらにOracle Cloud Infrastructure（OCI）だからこそ実現できる機能として、インメモリのカラム型ストアを使った、分析系処理を高速化するHeatWaveでMySQLの利用用途を拡大している。
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2022/04/15ウェザーニューズの社内外“両輪のDX”を支えるデータ基盤 国内初の取り組みにSnowflakeと挑む
データを活用したビジネスや組織の運用に先進的に取り組む企業を選ぶ、データクラウド分野でトップクラスのアワード「SnowflakeのData Drivers Awards」。本アワードで、管理されたライブデータを顧客やビジネスパートナーと共有して収益化を図り、データを戦略的な事業資産として活用しビジネスに変革を起こしている企業を表彰するのが「DATA SHARING LEADERS」である。2021年、同アワードに選ばれたのが、世界最大の民間気象情報会社の株式会社ウェザーニューズだ。
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2022/04/13「日本もデータシェアリングへ舵を切る」――なぜインテージはSnowflake導入の先駆者となったのか
インテージは、アジアNo.1のマーケティングリサーチの企業グループ。同グループをITで支えているのが株式会社インテージテクノスフィアだ。同社で取締役 CTOを務めている秦一雄氏が、Snowflakeが主催のアワード「DATA DRIVERS AWARDS」において、「DATA EXECUTIVE OF THE YEAR」を受賞した。今回は、日本におけるSnowflake導入の先駆者ともいえる同社の取り組みをはじめ、データ活用の展望について秦氏に訊ねた。
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2022/03/28進まない「CRM定着化」問題 解決方法をVymo 原沢氏に聞く
2022年3月3日、IBMが「IBM定着化支援サービス for Salesforce」の提供を発表した。Salesforceは導入後も、時代に合わせ設定や収集するデータ、ツールの使い方などを変化させる必要がある。さらにSalesforceは年に3回のバージョンアップがあり、新機能を使いこなすためにも、Salesforceの利用を進化させ続ける必要がある。導入後も継続して利用の最適化を図り、Salesforceの価値を高め営業やマーケティングのDXを実現する。これが定着化ということだ。
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2022/03/15Yextの宇陀氏に聞く、日本企業が株価を上げるために取り組むべきRE100とIR
「新製品の紹介」ではなく「社会や地域への貢献」へ──。売上や利益を向上させ、株主の利益を最大化させる「株主資本主義」から、株主はもちろん、社員や顧客、地域社会などすべての人が恩恵を受ける「ステークホルダー資本主義」に注目が集まりつつある。その背景や日本企業の意識変化について、Yext日本法人 代表取締役会長 宇陀栄次氏に聞いた。
