著者情報
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EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーター
かつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリストとして、クラウド、データベース、ビッグデータ活用などをキーワードに、エンタープライズIT関連の取材、執筆を行っている。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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2020/04/06Teams導入を支援するアバナード、ビジョンは「エラスティックなワークプレース」をつくること
マイクロソフトとアクセンチュアの合弁で生まれたアバナードは、マイクロソフトの技術を活用しアクセンチュアのノウハウで顧客にコンサルティングやSIのサービスを提供している。利用するのは、マイクロソフトの技術だけではない。デジタルマーケティング領域ならアドビの製品を、業務効率化のツールなら各種RPAツールなども適宜組みあわせエコシステムで対応する。そんなアバナードでは、企業に置ける働き方の改革やより良いワークプレイス構築をサポートする機会も多い。
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2020/03/27Salesforceがテレワークを実現できているのはクラウドベースの仕組みとコアバリューにある信頼のおかげ
新型コロナウィルス対策で、テレワークを導入する企業が増えている。クラウドの利用が当たり前になり、さらにネットワーク環境の整備も進んだため、テレワーク実現のハードルは高くない。しかしながら、いざ全社規模でテレワークを始めようとすると、ITインフラ面、人事制度や社内ルール対応、コンプライアンスやセキュリティ対策など新たな課題も発生する。そういった中で以前からテレワークを推奨してきたこともあり、外資系ITベンダーなどは大きなトラブルなく全社規模のテレワーク体制へ移行している。
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2020/03/24ガートナーに訊く企業のコンテナ活用の今後（後）── AWS vs マルチクラウド陣営
2019年は国内大手企業でも、本番環境でコンテナを活用する事例が出始めた。しかし米国では既にコンテナは当たり前であり、日本とは大きな差となっている。この差の要因は、日本の多くの企業がコンテナを活用すべきアプリケーションを見出せていないため。これは、結果的に日本でのデジタル変革の遅れにつながるといった話を、ガートナーの桂島氏のインタビューを基に前編では解説した。後編ではベンダーの動きから今後のコンテナ、Kubernetes、さらにはマルチクラウドの動向を探る。
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2020/03/23ガートナーに訊く企業のコンテナ活用の今後（前）── 企業のKubernetes活用の課題とは？
2019年、クラウドを取り巻く領域ではマルチクラウド、ハイブリッドクラウドが大きな話題となった。このマルチクラウド、ハイブリッドクラウドの実現で重要な要素がコンテナであり、コンテナ・オーケストレーションの仕組みのKubernetesだ。コンテナ、Kubernetesを取り巻く世界は、2019年にどのような変化があり、2020年以降どういった展開を見せることになるのか。ガートナージャパン リサーチ&アドバイザリ部門 テクノロジ&サービス・プロバイダー インフラストラクチャ ソフト...
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2020/03/10Veeamはスイスから米国の企業となりクラウド・データ・マネジメント市場を切り開く
バックアップを取得し、それを必要な時にリカバリ可能として確実にデータを保護する。このバックアップ/リカバリから始まり、バックアップで取得したデータを新たに活用するクラウド・データ・マネジメントへと発展させているのがVeeam Softwareだ。
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2020/03/02日本の生産性が低い理由はデータリテラシー不足、Qlikは個人と組織のデータリテラシー向上に取り組む
企業の従業員のデータリテラシーが、海外の国々に比べ日本は低い。企業においては生産性を高める必要があるが、従業員のデータリテラシーが低いがために生産性がなかなか向上しない。人手不足もあり、日本においては労働生産性の向上は急務だ。データリテラシーを向上し、人材の価値を上げる。それにより、日本の労働生産性の課題は改善できるのだろうか。
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2020/02/25SASはクラウドに力を入れ、コンサルティングサービスも製品とバランスをとりながら伸ばしていく
デジタル変革の肝はデータ活用ということもあり、BIやアナリティクスのソフトウェア製品を提供する企業の業績は、概ね好調のようだ。独立系アナリティクスソリューションの老舗ベンダーSAS Instituteのビジネスも、2019年は堅調に推移し増収で過去最高の売り上げを記録している。
