「Operation Online Press」連載一覧
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2020/12/03
20年以上バックアップ製品を扱ってきたノックスが語る いまルーブリックが求められている理由とは
コロナ禍でオンライン化、デジタル化が加速している。今はまだ緊急避難的にデジタル化を進めている段階の企業も多いが、今後のウィズコロナ、アフターコロナ時代には、オンライン化、デジタル化で得られる様々なデータを活用し、厳しい環境の中でビジネスを成長させる必要がある。この時に重要となるのが、得られる膨大なデータを確実に保護し、それを有効に活用するための安心、安全なデータ基盤の構築だ。
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2020/08/25
緊急度が高い“経営イシュー”としてのバックオフィスのDX──経理や人事が起点となる経営変革とは?
ここ数年、企業経営におけるDXの重要性が認識されるようになったものの、営業やマーケティングなどのフロントオフィス業務に比べてバックオフィス業務ではDXがあまり進んでいない。そのような状況に対し、バックオフィスこそ早急にDXを進めなければいけないと訴えるのがスーパーストリーム株式会社 取締役 企画開発本部長 山田 誠氏だ。日本の9,400社以上に活用される会計・人事給与システムを提供する立場から、バックオフィスの変革を進めるべき理由と進める際のポイントや成功事例をお話しいただいた。
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2020/06/26
ニフクラはポストコロナ時代における企業の「どこでもオフィス」の実現をサポートする
厚生労働省がLINEと協同で行った調査によると、2020年4月12日・13日時点で全国のテレワーク導入率は27%だった。緊急事態宣言前に比べ導入が大きく伸びたものの、政府目標の7割にはかなり隔たりがある。この数字からも、まだまだテレワークの準備ができていない企業が多いことが分かる。さらに、なんとかテレワークを実現している企業も急遽対処したことで、セキュリティ面が脆弱なままスタートしているところもあるようだ。
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2020/05/28
そのIT投資、“最適”と断言できますか?DX推進担うCIO/CDOの名参謀ツールApptio日本上陸
世界18カ国で主に大企業がDX推進で活用するSaaSソリューション「Apptio」の日本法人が2020年4月に設立。元日本マイクロソフト出身の成塚歩氏が代表取締役に就任した。世界が活用するApptioは、日本のITでも活用できるのか? 小社の押久保剛統括編集長 兼 EnterpriseZine編集長がオンラインで訊いた。
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2020/05/20
6月30日まで無料試用 リモートワークに役立つAWSサービスを一挙紹介
Amazon Web Services(以下、AWS)にはリモートワークに役立つサービスもある。業務の性質上「リモートワークできない」と思えても、AWSのサービスを組み合わせればリモートワークが実現できるかもしれない。コロナ禍のトンネルはそろそろ出口が見えてきそうだが、これからもリモートワークは事業継続や生産性向上の切り札となるだろう。
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2020/05/11
シスコ、アプリケーションパフォーマンス管理のAppDynamicsを日本で本格展開開始
2020年4月21日、シスコシステムズ(以下、シスコ)は発表者も含め参加者全員がオンラインとなる記者説明会を開催した。テレワークに関するシスコの施策はじめ、アプリケーションパフォーマンス管理のAppDynamicsやDXの本番運用を支えるプラットフォームに関する製品群について発表した。
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2020/02/06
企業がコンテナ・Kubernetesを使うべき理由とその課題を解決するOpenShift
デジタル化で生まれるデータを活用し、ビジネスに新たな価値をもたらす。それにはソフトウェアやサービスをスピーディーに開発し効率良く運用することが鍵となる。その技術として極めて高い期待が寄せられているのが「コンテナ」だ。しかし、その実体が市場に正確に伝わっていない側面もある。また、利用したくても運用ノウハウがなく、躊躇するケースが少なくない。そうした課題やその解決策となるプラットフォームなどについて、日本IBM クラウド・テクニカル・セールス ソリューション・アーキテクトの高良真穗氏に聞いた。
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2020/01/15
DevOpsが本格化するのは2020年以降、鍵は“データ活用”への組織一体となった取り組み
迫る「2025年の崖」を乗り越えるためにも、いち早くデジタル変革に着手したい。そのための手段としてクラウドプラットフォームを採用し、AIや機械学習など新しい技術でデータ活用を行うこと。もう1つ重要となるのが、市場や顧客ニーズの速い変化に追随するためにアプリケーションのアジャイル開発の実現で、DevOpsで継続的に機能や性能を更新し続けることだ。
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2019/12/25
点群データと動画解析をプラットフォームで複合 交通インフラ管理DXで約100人/日削減し災害復旧にも貢献
2度目の東京オリンピック開催を前に、前回の五輪開催時に整備が進んだ国内交通インフラの老朽化が問題視されている。高度経済成長期に多くの道路や鉄道が整備された日本では、建設から50年を過ぎたインフラも少なくない。交通インフラにも点検と保守の重要性が高まる一方で、少子高齢化で作業員は減少している。構造物の点検保守を怠ると人命に関わる事態も引き起こしかねない。そういった課題の解決のため、テクノロジーとデータを駆使した「スマートインフラマネジメント」の取り組みを探る。
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2019/11/11
顧客を逃さないDropboxが強化するビジネスユーザー向け機能、利便性向上のためのデータ活用
ビジネスユーザー向け機能の強化を図る米Dropbox。「パーソナル・オンラインストレージを提供する企業」とのイメージが強い同社だが、利用者の80%はビジネスでの利用だ。月額制サブスクリプション ビジネスモデルで成功のカギを握るのは、「顧客を逃がさない」こと。同様のサービスがひしめき合う中、Dropboxはいかにしてリテンション(既存顧客維持)率を維持しているのか。9月25日、カリフォルニア州サンフランシスコで開催した同社のユーザーカンファレンス「Work in Progress」で、同社CCO...
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2019/10/30
「エネルギーのDXで人々の生活を支える」――4年で75%電力削減に成功したシュナイダーの取り組み
重電・産業用電気機器大手の仏シュナイダーエレクトリック(以下、シュナイダー)は、新たな戦略として「エネルギーのDXを支援するソリューション企業」を目指している。これらのDX施策のマーケティングを統括する同社エグゼクティブ バイスプレジデントでCMOのクリス レオン(Chris LEONG)氏に、スペイン・バルセロナで開催された年次プライベートカンファレンス「Innovation Summit Barcelona」で、同社のDXとブランド戦略について話を聞いた。
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2019/09/05
プライベートクラウド環境を構築し、適材適所でパブリッククラウドを活用/アイ・トピアの事例
いま、企業のIT 部門はデジタルへの対応が求められている。しかし、既存ITシステムの運用保守に手間がかかっているため、簡単にはデジタルへの対応に取り組めない。特に中小企業では人材も限られ取り組むのは難しい。そのためまずは既存のIT環境をシンプル化し、日常の運用の手間を減らすことが必要となる。そこで活用したいのがクラウドだが、一足飛びでパブリッククラウドへ移行するのにはさまざまなリスクや課題も多い。こうした背景から、まずはプライベートクラウド環境を利用し、適宜パブリッククラウドも活用する「ハイブ...
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2019/08/09
AWSのアーキテクチャの基本をアップデート 押さえておくべき7つの原則
システムを構築する時のプラットフォームでクラウドサービスは当たり前、マルチクラウド構成すら珍しくないという昨今、クラウドサービスの基本的なことはなかなか聞きにくい。クラウドサービスを利用する時に押さえておくべきポイントを見直し、アップデートしておこう。
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2019/08/05
人間と人工知能が二人三脚で生きていく時代を生きる君たちへ――世界最高齢プログラマ 若宮正子さん
地方創生の担い手を育成する活動を全国で推進している熱中小学校が2019年7月18日、若宮正子さん特別講演「私は創造的でありたい」を開催した。若宮さんは82歳でiPhoneアプリをリリースし、アップル世界開発者会議「WWDC 2017」で世界最高齢プログラマーとして紹介された人物でもある。「IT技術で高齢者の社会参加・自立支援を」と提言し、プログラミングやAIとの関わりかたについて子どもたちへメッセージを発した。