景気後退局面ではセキュリティ人材が最もクビにされにくい　(ISC)²が調査結果を発表

伊藤忠、グループ内のセキュリティ対策推進のための新会社を設立

米・豪はCISO設置9割も日本は約4割　NRIセキュアが企業の「情報セキュリティ実態調査」を発表

日本に必要なのは「セキュリティ統合」　チェックポイントが2023年のサイバーセキュリティ予測を発表

大日本印刷、4万人の東京都全職員に職層別のサイバーセキュリティ教育を提供

日立ソリューションズ・クリエイト、セキュリティトレーニングに「PSIRT向パック」を追加発表

「セキュリティ強化の好機」NISC 副センター長 吉川徹志氏が語る、日本のサイバーセキュリティ政策

2021年9月に「誰も取り残さないサイバーセキュリティ〜Cybersecurity for All〜」を掲げた新しいサイバーセキュリティ戦略が閣…

セキュリティに対する担当者と経営層の意識は大きく乖離　Trellixが調査結果を発表

セキュリティ最新情勢による「3つの要点」8200部隊発サイバーリーズンと考える「NGAV」「EDR」

2022年に入りEmotetなどの被害が再拡大しているだけでなく、ランサムウェアも依然として大きな脅威だ。一方でセキュリティ人材は不足しており、…

DNP、国内外約3万人のグループ全社員にサイバーセキュリティ教育プログラムを実施

セキュリティ規格を全省庁へ　EY Japan西尾素己氏が語る、サイバー人材活躍のための2つの提言

DX推進やその人材育成が叫ばれる中、同時に注目を浴びつつあるのがサイバーセキュリティ人材である。新型コロナ禍の影響もあり、多くの企業でオンプレミ…

大企業の情シス、5人に1人が自社のセキュリティ対策に懸念　ロードマップが調査結果を発表

ラック・NRIセキュア・GSXが会員制団体「サイバーセキュリティイニシアティブジャパン」を設立

ゼロトラスト製品導入で米豪に後れか――NRIセキュア【情報セキュリティ実態調査】

ビジネス現場にもセキュリティプロを育成する トレンドマイクロの人材育成プログラム

サイバーセキュリティのスキルはサイバーセキュリティの専門家が持つものというイメージがある。認定試験にしてもトレーニングにしても。しかし近年のビジ…

コロナ禍で一気に進んだDXに潜むリスク、ITセキュリティ部門はどう立ち向かうべきか

DX推進と表裏一体で増すリスク 当事者意識をもって解決に導けるのはITセキュリティ部門のみ

ITセキュリティ部門は、今後どのように変化していくべきかをテーマにした本連載。ここまでの3回は、DX推進によって拡大したセキュリティ対象範囲であ…

必要なのは経営層の意識改革 内閣サイバーセキュリティセンター山内氏が語る日本のセキュリティ対策と現状

国の情報セキュリティ施策の立案・実施において現在中心的な役割を担っているのが、内閣官房に設置されている内閣サイバーセキュリティセンター（NISC…

最新の攻撃事例から考える テレワークを前提としたエンドポイントセキュリティ

サイバー攻撃は巧妙化し、侵入を許してしまった場合の影響も大きい。さらに新型コロナウイルス感染拡大を経て、働き方の多様化が進み、サイバーセキュリテ…

CTCと日立システムズ、セキュリティ事業で協業 セキュリティ事業全体を400億円規模への拡大目指す