「サイバーセキュリティ」記事一覧
サイバーセキュリティ
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2019/03/20セキュリティエキスパートが競い合ってマルウェアを解析、PolySwarmの「エコシステム的脅威検出マーケット」とは
セキュリティ人材の不足が叫ばれて久しい。セキュリティベンダー大手の米Symantecは、2019年には150万人のセキュリティ人材が不足するという予想を発表した。IoT（Internet of Things）デバイスやネットワークに接続する製造機器が増加する一方、これらを狙った攻撃は多様化、かつ複雑化している。急増するマルウェアを素早く発見し、被害を最小限に抑えるためには、世界中に点在するセキュリティエキスパートの専門性が必要だ。
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2019/03/14「あなたが（性的な）サイトにアクセスしている証拠を記録した」――巧妙なセクストーションスパムに警戒せよ
カスペルスキーは2019年3月5日、記者向けにサイバーセキュリティフォーラムを開催。直近の高度な標的型サイバー攻撃を解説し、昨年から出回っているセクストーションスパムについて注意喚起した。
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2019/03/05不正なコードの隠ぺい手法が多様化、ユーザーの判断も重要に
キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）は2月26日、2018年の国内マルウェア検出状況に関する年間レポートを公開、合わせて記者勉強会を開催した。同レポートは、2018年に検出されたマルウェア、および発生したサイバー攻撃事例について紹介しており、特にポイントとなる部分を同社マルウェアラボの石川堤一氏が解説した。
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2019/03/04ランサムウェアよりもフォームジャッキングで儲ける―サイバー犯罪の最新動向
シマンテックが2018年のインターネットのセキュリティ脅威動向を分析した「インターネットセキュリティ脅威レポート第24号」を発表した。2018年の傾向として、サイバー犯罪者はランサムウェアや仮想コインのマイニングを不正に行うクリプトジャッキングなどから得られる利益が減少する傾向にあり、フォームジャッキングなど別の手段を使い新たに利益を得ようとしているようだ。
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2019/02/27脅威は迫るが予算はない――EY調査で明らかになった「ヒト・カネ不足」の現実
EYアドバイザリー・アンド・コンサルティングは2月21日、EYが実施するグローバル規模の情報セキュリティ調査、「EYグローバル情報セキュリティサーベイ（GISS）2018-19」を発表した。説明に登壇したEY Japan Cybersecurity EY 新日本有限責任監査法人 Forensics事業部プリンシパルを務める杉山一郎氏は、「システムの設計段階からセキュリティに取り組む『セキュリティ・バイ・デザイン』が必要であるとの意識は、以前と比較して向上している。しかし、予算・人材不足といった...
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2019/02/26IoTのセキュリティ・バイ・デザイン、ITと何が違う？
デロイトトーマツリスクサービスは2019年2月6日、「Security by Design for IoT」を発表した。セキュアなモノづくりを支援するサービスとなる。なぜデロイトがモノづくり支援なのか、同社 シニアマネジャー 松尾正克氏が説明した。
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2019/02/19仮想通貨からポルノまで豊富な品揃え‐PwC、ダークウェブの最新動向を説明
PwC Japanグループは2019年2月7日、報道関係者を対象に、同社のサイバーセキュリティ研究所で観測した「ダークウェブ」の最新技術動向について説明した。PwCコンサルティングでパートナーを務める山本直樹氏は、「サイバー攻撃は新しいステージに突入した。国家間の力関係が大きく変化する局面において、目に見えないサイバー攻撃や情報収集活動が頻繁に行われている。企業はこうした状況を理解しないと、ビジネスの判断を見誤る」と警鐘を鳴らす。
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2019/02/13分離技術で標的型攻撃を阻止する、マクニカのメールアイソレーションサービス
マクニカネットワークスは2019年2月6日、米Menlo Securityのメールアイソレーションサービスである「Menlo Security Advanced Email Threat Isolation」の提供を開始したと発表した。ユーザー数に応じた年間サブスクリプション契約で、1000ボリュームライセンスの場合は、1ライセンスあたり年間7300円（税別）。
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2019/01/25次は日本にも？ランサムウェアや個人情報流出の最新情報――マカフィー スコット・ジャーカフ氏が注意喚起
マカフィーは記者向けに脅威動向の勉強会を開催し、セールスエンジニアリング本部 サイバー戦略室 シニアセキュリティアドバイザー CISSP スコット・ジャーカフ氏が直近の注目すべきサイバーセキュリティインシデントを解説した。
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2019/01/23情報資産は最小化し、境界を形成して保護せよ――ゼロトラストモデルをジョン・キンダーバグ氏が説く
セキュリティモデルの「ゼロトラスト」はネットワークセキュリティにおいて、前提を「信頼する」から「信頼しない」へと転換するものであり、技術的な戦術というよりは戦略的な概念だ。現在は米パロアルトネットワークスでフィールド担当CTOを務める同氏が「ゼロトラスト」の概念から実装まで解説する。
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2019/01/172019年の脅威キーワードはAI、IoTデバイス、5G――セキュリティベンダー各社が予想
年末になると各種セキュリティベンダーが年内に起きたセキュリティ事件を総括し、脅威が翌年にどのように発展しうるか見解を述べる。各社の予想や指摘から、代表的なものをピックアップする。
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2018/12/202018年11月 注目のサイバーインシデント（事件・事故）／名和利男が説く「最新サイバーセキュリティ動向と経営者への提言」
11月は、重要インフラや医療分野への攻撃対象が拡大したほか、将来の大規模攻撃を意図した偵察行動が観測されました。攻撃手法の多様化が進んでおり、企業には新しい攻撃に備えた防御策が求められます。主なインシデントの解説とその対策方法を紹介します。本記事はPwC『名和利男が説く「最新サイバーセキュリティ動向と経営者への提言」』の一部転載です。
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2018/12/06顔認証技術とプライバシー保護は両立できるか？―GDPRが与える示唆
監視カメラなどの動画データから顔を認識しデータベースと照合を行う顔認証技術は、もはや人間の目を凌駕する性能を持ち実用の領域に入っている。一方で、プライバシーの侵害や誤認識の恐れを懸念する声も上がっているが、各国の法整備が追い付いていないのが現状だ。2018年5月、EUでGDPRが発効された。今まさに、十分な議論を重ね、顔認証技術の幅広い利用に対する理解を深め、懸念を払拭することが重要となっている。
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2018/12/04シャドーITはクラウドジャーニー最初の一歩――米McAfee ヴィットーリオ氏に聞くCASBがいま求められる理由
企業でクラウド導入が進むにつれ、クラウド環境ならではのセキュリティ対策が必要とされてきている。なかでも注目されているのがCASB（Cloud Access Security Broker）だ。企業のクラウドサービス利用におけるセキュリティとガバナンスの課題を解決するソリューションとしてCASBの導入が進んでいる。クラウドセキュリティやCASB製品に詳しい米マカフィーのヴィットーリオ・ヴィアレンゴ氏にCASBが必要とされる背景や導入のポイントを聞いた。
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2018/12/03情報セキュリティ品質を確保して企業と組織の信頼を守る！情シス部門の重要な役割≪情報システムの基礎知識≫
企業・組織が震え上がるような情報漏えい事件・事故のニュースがたびたび報道され、皆さんのところでも「うちは大丈夫なの！？」と心配の声が上がったところも多いのではないでしょうか。このとき、情報システム部門としては、情報セキュリティの品質が問われており、システムへの信頼が得られるような説明が必要不可欠となっています。今回は、情報セキュリティにおける基本的な品質の考え方と、それを実施する上で欠かせないリスクマネジメントの考え方をお伝えしていきます。
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2018/11/292018年10月 注目のサイバーインシデント（事件・事故）／名和利男が説く「最新サイバーセキュリティ動向と経営者への提言」
10月は、サプライチェーンやICSネットワークを狙った攻撃など、ビジネスに悪影響を与えかねないサイバー攻撃による被害が目立ちました。主なインシデントの解説とその対策方法を紹介します。本記事はPwC『名和利男が説く「最新サイバーセキュリティ動向と経営者への提言」』の一部転載です。
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2018/11/27シマンテックAPACのCTOが警鐘「医療データは不変。だから金になる」
近年、医療業界を標的としたサイバー攻撃が増加している。2018年7月に発生したシンガポールの医療機関に対するサイバー攻撃では、首相含む150万人の医療情報が流出した。攻撃者は何を目的に攻撃を仕掛けてくるのか。米シマンテックでアジア太平洋地域のCTO（最高技術責任者）を務めるニック・サビデス（Nick Savvides）氏に話を聞いた。
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2018/11/26サイバーセキュリティ経営を進める「戦略マネジメント層」が不足している――NISC内閣審議官 三角育生氏
日本政府は現在、サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する「Society 5.0」（ソサエティー5.0）を提唱している。そこで課題となるが、IoT、重要インフラ、サプライチェーンを狙った攻撃など、サイバー空間がもたらす深刻な脅威の拡大だ。政府は、「Society 5.0」の実現に向けどのようなサイバーセキュリティ戦略を策定し、施策を実施していく予定なのか。11月8日に開催されたセキュリティカンファレンス「MPOWER Cybersecu...
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2018/11/14Apple、Facebookが連邦法によるデータ保護を支持―プライバシーコミッショナー会議で世界初、日欧による越境データ流通の相互承認
昨年に引き続き、プライバシー・コミッショナー会議の内容をお伝えしたいと思います。プライバシー・コミッショナーとは、各国において、その国のプライバシーに関する問題を取扱う機関を指します。日本では、個人情報保護委員会がこのプライバシー・コミッショナーに相当します。この世界のプライバシー・コミッショナーが年に一度、一堂に会して議論を行う場所があります。それが、プライバシー・コミッショナー会議（正式名称：International Conference of Data Protection and P...
