「モバイル」に関する記事
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2018/09/03キングソフト、NTTドコモの法人向け「ビジネスプラス」にモバイル向け「WPS Office for ビジネスプラス」を提供
キングソフトは、 NTTドコモが提供する法人向けクラウド型サービスパッケージ「ビジネスプラス」に、スマートフォン・タブレット向けオフィスアプリの新プラン「WPS Office for Mobile」を「WPS Office for ビジネスプラス」として提供開始したと発表した。
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2017/07/05FinTech系スマホアプリの危険性と金融API公開の意義をIBMが解説
IBMは6月28日、証券共通APIを公開し会見を行った。現在浸透しつつあるFinTech系のアプリのセキュリティ上の課題などを指摘しつつ、今後金融をはじめとするイノベーションを生み出すためには、APIの活用が必要であるとし、同社のAPIプラットフォーム「IBM API Connect」について紹介した。
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2016/12/22クラウドを武器にデジタル化を推進、「1人情シス」がいま脚光を浴びる理由
「1人情シス」と聞くと、どんなイメージを持つだろうか。――たまたまPCに詳しいからと、ITシステムのお守りを任される。システムやアプリケーションの選定から、日々の運用管理、ベンダーコントロールに至るまでを1人でこなし深夜残業や休日出勤も珍しくない――このようなネガティブなイメージを持つ方も多いかもしれない。しかし、そんな1人情シスの状況が、クラウドの登場によって大きく変わりつつある。むしろ、“1人情シスだからこそ”素早く決断し、変化の激しい時代に最新のITを新たな武器として使いこなす事例が出て...
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2016/09/30注目の企業事例5選！企業の「デジタル化」の成否は、モバイルアプリ開発が鍵となる
モバイルやクラウドの活用が普及し、企業のアプリケーション開発においても「モバイルファースト」「クラウドファースト」の波が押し寄せている。いま、デジタル化に積極的に取り組む企業では、どのようなアプリケーション開発に着手し、業務の改善やビジネスの推進を実行しているのか。モバイルアプリケーションの活用によりデジタルトランスフォーメーションを実現し、業務やサービスの向上で大きな成果を挙げている国内外の企業の事例をいくつか紹介していこう。
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2016/09/28BYOD、いまの主流は？情シスが私物スマートフォン管理で考慮するポイント
私物のスマートフォンを業務で利用する、それはBYOD（Bring Your Own Device）と呼ばれています。数年前までは言葉として流行っていました。最近はあまり聞かないですが、実に日本国内に着実にBYODを推進している企業が多くあります。今回はBYODを展開する際に考慮するポイントをご紹介します。
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2016/09/12リオ五輪を裏で支えたセキュリティ――大会関係者30万人規模のID管理を担ったEvidianとは？
17日間の熱戦を終え閉幕したリロ五輪の余韻はまだまだ残っている。多くの感動が生まれた大会だったが、その裏側ではさまざまなITシステムが大会運営を支えていた。こうした五輪大会において、ID管理などのセキュリティ対策ソリューションを提供しているのがEVIDIAN-BULLだ。同社に五輪大会での取り組みや、ID管理ソリューションについて話を訊いた。
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2016/08/31
HPE、モバイルアプリの潜在リスクを低減する統合ソフトウェア開発テスト製品の最新版を提供
日本ヒューレット・パッカードは、高品質なモバイルアプリケーションを迅速に開発、テスト、リリースするための統合ソフトウェア開発テスト製品「HPE Mobile Center 2.0」の提供を開始すると発表した。
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2016/08/24広がるデータ保護の領域、モバイル管理の対策はどう変わったのか？
モバイルの管理を考える時、MDM（Mobile Device Management）だけではなく、MAM（Mobile Application Management）とMCM（Mobile Content Management）も考慮しないといけません。その全てを網羅する言葉として、EMM（Enterprise Mobility Management）という言葉が誕生しました。ガートナーも2年前に、「MDM」ではなく、「EMM」を使い始めています。これからEMMという言葉はもっと普及するでしょ...
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2016/07/26ここまで進化している！企業の最新事例から学ぶモバイル活用の現在
企業において様々な用途でモバイルの利活用が進んでいる。PCやインターネットの場合、最初は軍事利用からスタートして、その後徐々に企業に浸透。最後に一般のコンシューマーに辿り着いた。しかし、モバイルの流れは真逆だ。最初にコンシューマーからスタートし、その後企業が導入を検討し始めた。しかし、モバイルの導入を検討するITや業務部門で目の前のことばかり考えていると、モバイルを活用した新しいアイデアを出すのは難しいかもしれない。そのため、常にコンシューマー市場の動向を注意深く見る必要がある。そこにはイノベ...
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2016/07/14
JCCH・セキュリティ、1ユーザー複数デバイスに対応する「Gleas ver.1.14」をリリース
JCCH・セキュリティ・ソリューション・システムズは、ノートPC、タブレット、スマートフォンなど、1人のユーザーが複数デバイスを扱うビジネスシーンに対応する「Gleas ver.1.14」をリリースした。
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2016/06/09
LookoutのモバイルセキュリティソリューションとMicrosoft EMSが統合
米Lookout社（日本法人：ルックアウト・ジャパン）は、Microsoftとパートナーシップを提携し、「Lookout Mobile Threat Protection」と「Microsoft Enterprise Mobility Suite（EMS）」を統合することを発表した。
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2016/06/09
企業のタブレット／スマホの稼働台数は15年の968万台から20年には1,598万台へ――IDCが予測
IDC Japanは、国内エンタープライズモビリティ関連市場について、2020年までの予測を発表した。これによると、この市場の成長基盤となる国内企業における会社貸与のタブレット／スマートフォンを合わせた総稼働台数は、2015年の968万台から2020年には1,598万台へと増加し、2015年～2020年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は10.5％と予測している。
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2016/05/16
日本IBM、企業が利用するMacの導入・管理・運用支援サービス「MMS for Mac」を発表
日本IBMは、企業において社員が業務に適したモバイル・デバイスを選択する際にMacを希望するニーズの高まりに適切に対応するため、企業利用Macの導入・管理、運用支援などを安全かつ容易に行うサービス「IBM Managed Mobility Services for Mac（MMS for Mac）」を、5月16日から提供することを発表した。
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2016/05/12
カスペルスキー、法人向けモバイル用製品「Security 10 for Mobile」に機能拡張版
カスペルスキーは、スマートフォンやタブレットなどモバイル端末用の法人向けセキュリティ製品「Kaspersky Security 10 for Mobile」の機能拡張版となるService Pack 1 Maintenance Release 3（SP1 MR3）を5月12から提供開始する。価格は、新規導入の場合、最小構成のモバイル端末10台で、初年度64,800円（税別）。
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2016/05/11
日立ハイテクソリューションズと日本通信、モバイル向け標的型サイバー攻撃対策ソリューションを販売開始
日立ハイテクソリューションズと日本通信は、日立製作所が提供する「NX NetMonitor＋FireEye NX連携ソリューション」と、日本通信が提供する無線の専用線サービス「モバイル専用線」を連携させた、モバイル向け標的型サイバー攻撃対策ソリューションの提供を5月11日から開始すると発表した。
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2016/04/26
HPE、モバイルデバイスに最適化されたデジタルワークプレイスへの移行を加速する新サービスを発表
日本ヒューレット・パッカードは、4月26日、モバイルデバイスの利用に最適化されたデジタルワークプレイスのメリットを短期間で提供するための新たなサービスを発表した。これらのサービスは、ヒューレット パッカード エンタープライズ（HPE）のネットワーク事業部門であるArubaから提供され、新しい統合的なモビリティソリューションを拡張することに重点を置き、シームレスなコミュニケーションとセキュリティの確保されたコラボレーションを達成することを支援するという。
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2016/04/07航空会社の点検・整備にも使われるiPad、マニュアル電子化のメリットとは？
スマートデバイスを活用する企業は、相変わらず増えている。証券や銀行、保険といった金融業界や、病院、製薬といった医療業界、そして航空や鉄道業界などのセキュリティにとても厳しい業界では、iPadが多く活用されている。また、最近ではアパレルやメガネ、ガソリンスタンドといった小売り、さらにはハウスメーカーやゼネコンなどの建設業界など、業種・業態を問わず多方面で活用されるようになってきた。iPadやSurfaceといったタブレットは、Wi-Fi前提の端末だ。LANケーブルを繋いで、といった旧来の接続方法...
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2016/03/22
2016年の国内モバイルデバイス出荷台数は前年比8.2％減で4,401万台と予測――IDCが発表
IDC Japanは、国内モバイルデバイス市場（スマートフォン市場、タブレット市場、PC市場、通信データカードなどのData Communicationを含む）の2015年の出荷台数実績および2016年～2020年の予測を発表した。
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2016/03/02カタカナ語で提案しているベンダーは疑ってかかれ！
スマートフォンが普及し、タブレットを使う営業パーソンも増えてきた。クラウドサービスもかなり普及し、古いシステムと併用している企業も増えてきた。いわゆる、開発だけをやるシステムインテグレーター（以下、SIer）の仕事が減ってきているのは事実だ。そのため、SIerも色々な提案を始めている。筆者が所属するイシンにも、一緒に組ませてほしい、というSIerがひっきりなしにやってくる。以前は、とあるクラウドストレージを売ってほしい、というSIerがやってきた。しかし、自社ではセキュリティの問題で使っていな...
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2016/02/29
日立システムズ、現場で携帯する複数の端末を1台に集約可能な「スマートデバイス業務支援」サービスを提供
日立システムズは、量販店や専門店などの小売業向けに、スマートフォンやタブレットを活用して店舗業務の効率化やコスト削減を支援するサービス「スマートデバイス業務支援」を2月29日から販売する。提供開始は、4月の予定。
