「データ活用」に関する記事
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2018/06/06クライム、SAP対応のWindows用データアップロード・ソリューション「Quadrate ERP2」の日本語版をリリース
クライムは、米BackOffice Associates社が開発したSAPシステムにデータを簡単にアップロードできるツール「Quadrate ERP2（ERPスクエアード）」の最新版で日本語版のVer9.13を6月5日にリリースすると発表した。
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2018/06/05
ITRが『移りゆくデータ活用基盤のトレンド』を発行――企業のデータ活用の課題と踏むべきステップを解説
独立系ITコンサルティング・調査会社であるアイ・ティ・アールは、ビッグデータ／AIの本格活用を目指す企業の情報システム部門に向けて、データ活用基盤の観点から企業が抱えている課題とデータ活用高度化のためのステップを解説したホワイトペーパー『移りゆくデータ活用基盤のトレンド ～クラウド・シフトの進展とAIサービスの台頭～』を発行し、6月5日から同社のWebサイトで公開するとともに、その概要を発表した。
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2018/05/22GDPRのポイントはユーザーの同意管理、ティーリアムが対応強化
ティーリアムは今週ヨーロッパで施行されるGDPRへの対応を強化。同社の製品「Universal Data Hub」に、ユーザーのプライバシーと同意管理の機能を実装した。
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2018/04/16「データ利活用を支えるケイパビリティの強化・拡充へ」―庄司社長が語るNTTComの事業戦略
2018年4月10日、NTTコミュニケーションズは2018年度のサービス戦略を発表した。NTTコミュニケーションズ 代表取締役社長 庄司哲也氏は、デジタルトランスフォーメーション実現のパートナーとして、データの収集、蓄積、分析の各場面においてどのようなサービスを提供していくかを説明した。
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2018/04/10
CData、クラウドデータのDBへの同期ツール「CData Sync 2017版」をリリース
CData Software Japanは、SaaSデータを幅広いDBに同期する「CData Sync」を複数クラウドデータソース対応版としてリニューアルしリリースした。Windows版とLinux版があり、Windows版を先行リリースする。Linux版は2018年上期中にリリース予定。
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2018/02/27米オンラインサーベイのユニコーン企業、クアルトリクスが日本法人開設
従業員エンゲージメントのためのサーベイ、顧客の満足度を測るためのアンケートなどを統合するプラットフォームを提供し急成長している米国のユニコーン企業のクアルトリクス社が、オーストラリア、シンガポールに次ぐアジア拠点として日本オフィスを開設し、会見を開いた。
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2018/02/22
ラックとTRIART、安全なデータ連携と運用管理低減に向けて暗号データ分散連鎖技術を活用した共同開発を開始
ラックとTRIART（トライアート）は、政府が推進するSociety5.0を支えうるデータセキュリティへの新しいアプローチに向けて、TRIART社が持つ先端的な技術「XCOA（クロスコア）」による安全なデータ活用基盤について共同開発していくことで合意したことを発表した。
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2018/02/16ニッポンの個人データ利活用の課題〜顔識別システムで嫌な奴らを追い払う？
去る2017年9月12日に行われたプライバシーフリーク・カフェのもようをお届けします。この原稿は当日の鼎談を元に加筆・修正を加えたものです。メインの話題となったのは「マンボウ機構」こと全国万引犯罪防止機構による顔認証を使った万引犯情報の共有の是非について。ちょうど、ここ最近話題となっている「ドタキャン防止システム」を考える上でもたいへん助けとなる議論です。
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2017/12/20何か分からないデータは、単なるコストになり、リスクにもなりうる――米ベリタス デビッド・ノイ氏が説く情報管理の重要性
データの利活用が企業の変革のカギを握ると言われて久しい。なかでも、企業が保有する多様なデータを活用するための情報管理プラットフォームの構築が課題となっている。その実現には何が必要なのか、どのようなデータ管理・活用が求められるのか――情報管理ソリューションベンダーであるベリタス（Veritas Technologies LLC）が、2017年12月1日に「Veritas Vision Solution Day」を開催。同社プロダクトマネジメント担当VPであるデビッド・ノイ氏が登壇し、Fortun...
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2017/12/07分析基盤の導入に不可欠なデータ統合の進め方――リアライズ 櫻井崇氏が解説
データの利活用がビジネスを大きく左右する時代、多くの企業で分析基盤の導入が急ピッチで進められている。しかし、基盤を導入してもデータ自体の整理が進まず、苦労しているケースは少なくない。多彩なデータを統合し、利活用できるようにはどうしたらいいのか。そうした企業の課題に向き合い、数々のデータ統合プロジェクトを支援してきた株式会社リアライズの櫻井崇氏が登壇し、経験に基づく実践的なデータ統合の進め方について語った。
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2017/12/06IT部門はデータマネジメントを基点に「データドリブンへの変革」を推進せよ――PwCコンサルティング 高橋功氏
データ活用の必要性やデータ経営の重要性は声高に叫ばれているが、それを実際に自社でうまく適用するために求められる要件とは何か。「data tech 2017」（主催：翔泳社）の特別講演に登壇したPwCコンサルティング合同会社 テクノロジーコンサルティング シニア・マネジャーの高橋功氏は、企業がデジタル変革を実現する上でのキーポイントとして「データマネジメント」を挙げる。同氏いわく、データを基点とした意思決定、いわゆる「データドリブン」な経営スタイルを実現できるかどうかが、デジタル変革の成否を分け...
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2017/12/05シスコ、石川佳純選手、張本智和選手とアスリート アンバサダー契約を締結。アスリートの「戦い方改革」を最新テクノロジーで支援
シスコシステムズ合同会社（以下、シスコ）は12月5日、卓球選手の石川佳純選手と張本智和選手と、アスリート アンバサダー契約を締結したと発表した。シスコは、最新のテクノロジーで、日本の卓球界を担う両選手の競技活動をサポートするとともに、スポーツの更なる発展とイノベーション推進に貢献していくという。
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2017/12/04AIで置き換えられるもの、人間にしかできないもの―統計家・西内啓氏が解説する「データを活かせる組織の作り方」
企業におけるデータの利活用で失敗する企業は多い。長く統計分析に携わり、株式会社データビークルで共同創業者副社長を務める西内啓氏は「そもそも誰が何に何のために取り組めばいいのか、戸惑っている会社が多い」と語る。その結果、組織づくりに大きな課題感を抱えるという。はたして、どのようなところに配慮すればいいのか、また落とし穴はどこなのか。「data tech 2017」（主催：翔泳社）に登壇した同氏が、「データを活かせる組織」となるための考え方や注意点について紹介した。
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2017/11/22成功の反対は「何もしないこと」、まずはやってみよう――稲田修一氏が提言するIoT活用による価値創造の方法論
IoT/データ活用では「思考バイアスをただすことが大事」と一般社団法人 情報通信技術委員会 事務局長の稲田修一氏は述べる。ビジネス変革のためにIoT/データ活用が注目されているが、活用を成功させるには価値創造のやり方や開発方法なども変えていくことが必要。また、人々のマインドを変えていくことも必要。「data tech 2017」（主催：翔泳社）に登壇した同氏が、ビッグデータ/IoT活用によるビジネス変革の本質とそのインパクト、価値創造の方法論とモダンな開発手法への転換、その推進に不可欠なマネジ...
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2017/08/31米国小売市場が激変、ティーリアムがデジタル変革のための「成熟度モデル」を提唱
データ統合ソリューションを提供するTealiumの日本法人であるティーリアムジャパンが、企業が事業部や組織をまたがってデータを活用するためのフレームワークとして「ユニバーサルデータ成熟度モデル」を発表した。
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2017/07/25
日立ソリューションズ、「活文」をAIで強化し技術情報や業務ノウハウの活用を促進する製品を販売開始
日立ソリューションズは、業務情報や報告書、マニュアルなどの大量の文書ファイルを所有する企業に向けて、AI（人工知能）による自然言語処理技術により、技術情報や業務ノウハウの活用を促進する「活文 業務ノウハウ活用ソリューション」を7月26日から販売開始すると発表した。提供開始は10月1日を予定している。
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2017/06/27日立ソリューションズ、ビジネスデータ活用を支援する「活文」にAIを取り入れたソリューションを提供
日立ソリューションズは、ビジネスデータの活用を支援する「活文」にAI（人工知能）を取り入れ、企業の業務革新を加速するソリューションを強化すると発表した。第1弾として、「活文 問合せ対応業務効率化・情報活用ソリューション」と「活文 データエントリ業務支援ソリューション」を7月3日から販売開始する。
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2017/01/31
日立ソリューションズ、データ仮想化プラットフォーム「Actifio」によりデータ有効活用を支援
日立ソリューションズは、企業システムのデータ保護、複製、二次利用の効率化を支援するためのプラットフォームを提供する米アクティフィオ社の物理アプライアンス製品「Actifio CDS」や仮想アプライアンス製品「Actifio Sky」を活用したソリューションを2月1日から提供開始すると発表した。
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2016/11/29デジタルビジネスの推進には、ビッグデータへの取り組みは不可欠――ガートナー鈴木雅喜氏
デジタルビジネスへの転換が企業に求められている中、ビッグデータ活用の重要性はさらに高まっている。しかし、現実的には大きな成功を収めている日本企業はほんの一握り。実際の取り組みを継続できないケースも見られるようになった。ガートナー主催イベント「Gartner Symposium/ITxpo 2016」において、ガートナー リサーチ バイス プレジデントの鈴木雅喜氏が、ビッグデータの活用に向けた取り組みを成功させるためにCIOがなすべきことについて提言が行われた。
