「セキュリティ」に関する記事
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2019/03/05不正なコードの隠ぺい手法が多様化、ユーザーの判断も重要に
キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）は2月26日、2018年の国内マルウェア検出状況に関する年間レポートを公開、合わせて記者勉強会を開催した。同レポートは、2018年に検出されたマルウェア、および発生したサイバー攻撃事例について紹介しており、特にポイントとなる部分を同社マルウェアラボの石川堤一氏が解説した。
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2019/03/04マイクロソフト、脅威の傾向を考察した「セキュリティ インテリジェンス レポート第24版」を公開
マイクロソフトは、「マイクロソフト セキュリティ インテリジェンス レポート（SIR）第24版（英語）」を公開した。SIRは、進化する脅威のランドスケープに関して、ITプロフェッショナルや組織のセキュリティ責任者、政府、セキュリティ産業全体にとって信頼性が高く比類のない情報源として広く認知されているという。
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2019/03/04ランサムウェアよりもフォームジャッキングで儲ける―サイバー犯罪の最新動向
シマンテックが2018年のインターネットのセキュリティ脅威動向を分析した「インターネットセキュリティ脅威レポート第24号」を発表した。2018年の傾向として、サイバー犯罪者はランサムウェアや仮想コインのマイニングを不正に行うクリプトジャッキングなどから得られる利益が減少する傾向にあり、フォームジャッキングなど別の手段を使い新たに利益を得ようとしているようだ。
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2019/02/28
A10、Kubernetes上のアプリケーション向け「Secure Service Meshソリューション」を提供開始
A10ネットワークスは、Kubernetes上に展開されたアプリケーション向けの「Secure Service Meshソリューション」を2月28日から日本市場で提供開始することを発表した。このソリューションは、マイクロサービスアプリケーションの開発者が容易に構築できる、セキュリティ機能やロードバランス機能、アプリケーションの可視化、分析機能の統合・自動化環境を提供する。
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2019/02/28
騙しの手口の多様化と急増するメールの脅威――トレンドマイクロが「2018年 年間セキュリティラウンドアップ」公開
トレンドマイクロは、日本国内および海外における最新のセキュリティ動向を分析した報告書「2018年 年間セキュリティラウンドアップ：騙しの手口の多様化と急増するメールの脅威」を2月28日に公開したことを発表した。
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2019/02/27脅威は迫るが予算はない――EY調査で明らかになった「ヒト・カネ不足」の現実
EYアドバイザリー・アンド・コンサルティングは2月21日、EYが実施するグローバル規模の情報セキュリティ調査、「EYグローバル情報セキュリティサーベイ（GISS）2018-19」を発表した。説明に登壇したEY Japan Cybersecurity EY 新日本有限責任監査法人 Forensics事業部プリンシパルを務める杉山一郎氏は、「システムの設計段階からセキュリティに取り組む『セキュリティ・バイ・デザイン』が必要であるとの意識は、以前と比較して向上している。しかし、予算・人材不足といった...
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2019/02/21
セキュリティア、中小企業向けに格安情報セキュリティ支援サービス「CISO羅針盤」を開始
セキュリティアは、情報セキュリティに予算と人員を確保できない従業員300名以下の中小企業に向けて、格安で「相談」「ポリシー策定」「アセスメント」「教育」などの支援サービスを提供する「CISO羅針盤」を2月21日から提供すると発表した。
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2019/02/20
ALSI、セキュアなテレワークを支援するクラウド型Webフィルタリングサービス「InterSafe CATS」最新版を販売開始
アルプス システム インテグレーション（ALSI）は、クラウド型Webフィルタリングサービス「InterSafe CATS」をバージョンアップし、3月18日より販売開始することを発表した。
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2019/02/19
ラック、ダークウェブ等を高度に分析し脅威への早期対応を可能にする「早期警戒情報提供サービス」を発表
ラックは、検索エンジンなどに収集されない、いわゆるダークウェブなどに流出している情報を専門のアナリストが高度分析し、潜在的な脅威への対応を可能とする「Threat Landscape Advisory サービス（早期警戒情報提供サービス）」を、4月から開始すると発表した。このサービスは、レコーデッド・フューチャー・ジャパン（RF社）が提供する脅威インテリジェンスサービス「Recorded Future」を活用するもので、これを用いたサービスの提供は、日本国内では初めてになるという。
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2019/02/19仮想通貨からポルノまで豊富な品揃え‐PwC、ダークウェブの最新動向を説明
PwC Japanグループは2019年2月7日、報道関係者を対象に、同社のサイバーセキュリティ研究所で観測した「ダークウェブ」の最新技術動向について説明した。PwCコンサルティングでパートナーを務める山本直樹氏は、「サイバー攻撃は新しいステージに突入した。国家間の力関係が大きく変化する局面において、目に見えないサイバー攻撃や情報収集活動が頻繁に行われている。企業はこうした状況を理解しないと、ビジネスの判断を見誤る」と警鐘を鳴らす。
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2019/02/13法人事業、3年後に売上高を3倍へーーカスペルスキー、新社長に藤岡健氏が就任
カスペルスキーは2019年2月13日に新社長就任記者会見を行い、同社の代表取締役社長に藤岡健氏が就任したことを発表した。同会見では日本国内における事業戦略についても説明した。
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2019/02/13分離技術で標的型攻撃を阻止する、マクニカのメールアイソレーションサービス
マクニカネットワークスは2019年2月6日、米Menlo Securityのメールアイソレーションサービスである「Menlo Security Advanced Email Threat Isolation」の提供を開始したと発表した。ユーザー数に応じた年間サブスクリプション契約で、1000ボリュームライセンスの場合は、1ライセンスあたり年間7300円（税別）。
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2019/01/30
組織4位にサプライチェーンに関する脅威が初ランクイン――IPAが「情報セキュリティ10大脅威 2019」を決定
IPA（情報処理推進機構）は、情報セキュリティにおける脅威のうち、2018年に社会的影響が大きかったトピックなどを「10大脅威選考会」の投票によりトップ10を選出し、「情報セキュリティ10大脅威2019」として順位を決定し、公表した。
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2019/01/09
DNP、情報セキュリティ大学院大学と協働しサイバーセキュリティ対策の体験型実践演習を3年連続で実施
大日本印刷（DNP）は、同社が提供するサイバーセキュリティ対策の体験型実践演習が、豊富な社会人教育の実績がある情報セキュリティ大学院大学（IISEC）の「実践サイバーレンジ演習」3日間コースとして3年連続で採用され、2019年2月6日（水）～8日（金）に実施されることを発表した。
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2019/01/09
テクマトリックス、ゼロ・トラストモデルに基づくセキュアアクセスソリューション「AppGate SDP」を販売開始
テクマトリックスは、米Cyxtera Technologies社の次世代セキュアアクセスソリューション「AppGate SDP」の販売を、1月9日から開始すると発表した。この製品は、外出先や遠隔地から企業内のネットワークに接続するリモートアクセスで、現在一般的な通信方式であるSSL-VPNが抱えるセキュリティの課題を解決するものだという。
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2018/12/26
自己拡散するバンキングマルウェアEmotetを国内で確認――キヤノンITSが11月のマルウェアレポートを公開
キヤノンITソリューションズは、11月のマルウェア検出状況に関するレポートを公開した。キヤノンITSのマルウェアラボでは、国内で利用されているウイルス対策ソフト「ESETセキュリティ ソフトウェア シリーズ」のマルウェア検出データをもとに、マルウェア検出状況を分析しレポートとして公開している。
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2018/12/19
身代金数百万ドルを奪うような特定ユーザーを狙った標的型攻撃が台頭か――ソフォスが「2019年版脅威レポート」
英ソフォスは、サイバーセキュリティの最新動向とその進化について分析した2019年版の脅威レポートを発表した。SophosLabsの研究者が作成したこのレポートは、過去12か月間の脅威の状況の変化を調査して傾向を明らかにし、2019年に予測されるサイバーセキュリティへの影響を分析している。
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2018/12/19
重大被害発生率は過去最高の42.3％に達するが、変わらない経営層のサイバーリスク認識――トレンドマイクロ発表
トレンドマイクロは、日本国内の官公庁自治体および民間企業における情報セキュリティ対策の意思決定者および意思決定関与者を対象（民間企業：1,132人、官公庁自治体：323人、計1,455人）に、セキュリティインシデントによる被害とセキュリティ対策の実態を明らかにする調査「法人組織におけるセキュリティ実態調査 2018年版」を9月に実施し、このほど調査結果を明らかにした。
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2018/12/18
パロアルトネットワークス、2018年のサイバー脅威の振り返りと2019年に注意を払うべき脅威予測を発表
パロアルトネットワークスは、同社の脅威インテリジェンスチームUnit 42の調査結果やセキュリティソリューションをもとに、国内外のサイバー脅威について振り返りつつ、2019年にはどのようなサイバー脅威に対して注意を払うべきかを予測した情報を公開した。
