記事一覧
テーマ内その他記事
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2018/10/22「過度に期待しないこと」―テラデータCTOブロブスト氏が説くAI活用のコツ
今やほとんどのITベンダーの製品やサービスに、何らかAIが取り込まれている。これはテラデータも例外ではない。Teradata Everywhereのプラットフォームとして発表されたTeradata Vantageにも機械学習やディープラーニングの分析エンジンが搭載されており、AIを活用するためのさまざまな関数がすぐに利用できるようになっている。
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2018/10/22クラウドのメリットを最大限に活かすための留意点
本連載においては、クラウド活用する上で考慮すべきリスクとその対応策について論じてきました。“守りの観点”が全面に色濃く出ており、そもそもクラウドを活用していくこと自体が正しいことなのかという疑問を持つ方もいるかもしれません。本連載の趣旨を改めて説明しますと「クラウドのリスクを正しく理解したうえで、その対応策も含めてクラウド導入を検討・推進していきましょう」ということになります。今回はこれまでと視点を少し変え、クラウド利活用上のメリット（目的）や活用事例を整理しながら、留意すべきポイントについて...
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2018/10/19アナリティクスを買うのは、もう、やめよう―テラデータがリブランディングで新たなメッセージ
Teradata Analytics Universe 2018が米国ラスベガスで開幕した。このイベント、昨年まではTeradata Partnersという名称で、テラデータユーザーのステアリングコミッティが中心となって企画、運営し、ユーザー同士が集い情報交換することが主体のカンファレンスだった。今回も基本的な主旨は変わっていないものの、名称も変わり少しテラデータ自身がメッセージを発信する色合いも強まったようだ。
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2018/10/19デジタル時代の企業ネットワーク全体像を再定義！――専門性とシンプルさ、重要視すべきポイントは
デジタルビジネスの隆盛により、LANやWAN、日常業務にも活用されているインターネットなどを組み合わせたネットワークシステムといった「インフラ」は、あらゆるデータの基盤として新たに注目を集めています。インフラエンジニアは、それらを設計し維持管理するだけでなく、IT基盤の未来を経営層にガイドしていくことも求められます。例えば、パブリッククラウドの活用やSDN（Software Defined Networking）、オープン化やプログラマビリティ、コスト削減、自動化による納期短縮、オペレーション...
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2018/10/18マイクロソフト、中小企業にIT環境最新化をうながす――稲村亜美さんを公式アンバサダーに任命
日本マイクロソフトは2018年10月17日、主に企業ユーザーにおける最新のクラウド環境への移行状況と移行支援に関する取り組みについて説明会を開催し、キャッシュバックキャンペーンや、稲村亜美さんを公式アンバサダーとする中小企業への支援策を発表した。
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2018/10/18新時代へと突入したエンドポイントセキュリティ――振る舞いから未知の不正プログラムを検知、攻撃の実行を防ぐ
充実したセキュリティ機能がデフォルトで搭載されているWindows 10への移行が進み、これまで定番であったエンドポイントセキュリティ技術は新時代を迎えようとしている。さらに、昨今では既存の対策をすり抜ける未知のマルウェアも登場。株式会社FFRI 取締役 事業推進本部長 川原一郎氏は「Security Online Day 2018」（主催:翔泳社）において、未知の脅威への対策を強化するために、ソフトウェアの疑わしい振る舞いを検知する『先読み技術』の重要性を語った。
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2018/10/18社会インフラをサイバー攻撃から守る――中部電力グループが取り組むサイバーセキュリティ
中部電力は、日本の中部地方一帯の電力インフラをほぼ一手に担う大規模社会インフラ業者として、事業の継続性に大きな社会的責務を負っている。いま中部電力グループが取り組んでいるセキュリティ施策とはどんなものか。翔泳社主催のSecurity Online Day 2018では、「中部電力グループが取り組むサイバーセキュリティ～社会インフラ防護のためのセキュリティ施策～」をテーマに中部電力の澤井志彦氏および中電シーティーアイの永野憲次郎氏が同社の取り組み事例を紹介した。
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2018/10/17「新大統領の下でパリ協定に復帰すればよい」―アル・ゴア氏講演にスタンディング・オベーション
先日サンフランシスコで開催された「Dreamforce 2018」では、第42代米国大統領ビル・クリントン政権で副大統領として活躍したアル・ゴア氏が、「The Global Sustainability Revolution」というタイトルで講演を行った。ゴア氏は地球規模の気候変動に対し、人々が今、行動を起こさなければならないと警鐘を鳴らした。
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2018/10/17GDPR対応を強化。ブロックチェーン技術でデータ改ざん防止――データの信頼性を高めるアクロニスの取り組みとは
GDPR（EU一般データ保護規則）の適用が2018年5月25日から開始された。GDPRはEUに所属する市民の個人情報を取り扱う全ての企業・組織が対象となる規則だ。GDPRの対象となる情報を扱う企業が規則に違反した場合には大きな罰則が科される。GDPRに対応するため企業はデータをどのように守るべきか、そしてデータ改ざん等、新たに起こりうる脅威と対策について、データ保護の観点からアクロニスに話を聞いた。
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2018/10/16テックカンパニー・メルカリが語った「マイクロサービス型組織論、なめらかな社会、mercari X」
メルカリが2018年10月4日に開催した「Mercari Tech Conf 2018」では、数多くのユニークな知見が語られたが、なかでも強調されていたのは、「マイクロサービスアーキテクチャー」だ。メルカリにとって「マイクロサービス」は開発方法論であるとともに、世界的なテックカンパニーに飛躍するための、組織論、さらには意思決定の理論でもあるようだ。その考え方を、キーノートで語られた内容から紹介する。
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2018/10/16いよいよエンタープライズ領域に音声入力がやってくる―SalesforceがEinstein Voiceを提供
先日行われたSalesforce.comの年次カンファレンスイベントDreamforce 2018では、同社のAIソリューションであるEinsteinの話題も数多く登場した。中でも新たに登場したのが音声を活用するEinstein Voiceだ。音声の利用はAlexaやGoogle Homeなどのスマートスピーカーの普及、AppleのSiriなどが普及したこともあり、一気に一般化した。とはいえ、この音声のインターフェイスをコンシューマ領域以外で利用しようとすると、さまざまな工夫が必要になるようだ...
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2018/10/16防御型対策から侵入を前提とした対策へシフトせよ――高度化するサイバー攻撃への備え
企業活動において必須事項となりつつある「サイバーセキュリティ」。標的型攻撃はもちろん、ランサムウェアや破壊型攻撃など新たな脅威にも備える必要があり、公的なガイドラインや法規制にも対応することが求められる。そこで重視されるのが、侵入後の被害を最小に抑えるための検知・対応・復旧といったトータルな取り組みだ。その具体的な課題と対策について、サイバーリーズン・ジャパン株式会社エバンジェリストの増田幸美氏が解説し、デモンストレーションを行なった。また導入事例としてSCSK株式会社の有田 昇氏がその目的や...
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2018/10/15エンプラRPAは「デスクトップ型」より「サーバ型」―英国RPA大手Blue Prismの日本戦略
RPA（Robotic Process Automation）ベンダー大手の英国Blue Prismは10月11日、報道関係者を対象にした日本の事業戦略と、最新のRPA動向に関する説明会を実施した。同社CEO（最高経営責任者）を務めるアレスター・バスゲート（Alastair Bathgate）氏は、「Blue Prismが目指すのは、ビジネス主導型による業務自動化の実現だ。単に作業の効率化によるコスト削減や、残業時間の短縮ではない」と語り、他社との差異ポイントを強調した。
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2018/10/15「新たな脅威の検知」だけでなく「既存業務の効率化」にも効くEDR――次世代アンチウィルス機能との併用で強固な防御も実現
未知の脅威によるサイバー攻撃への対抗手段として注目を集める「EDR（Endpoint Detect and Response）」。EDRの導入が進む一方、端末の挙動が可視化されることで今まで気付くことができなかった不審な振る舞いを検知できるようになり運用負荷が高まるのではという懸念もある。しかし、株式会社ネットワークバリューコンポネンツの佐藤佑樹氏によると、むしろEDR活用によって業務の効率化が期待できるという。佐藤氏は「Security Online Day 2018」（主催：翔泳社）で、E...
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2018/10/12「惑わされないセキュリティ人材育成」をやってみよう 教育現場からのアドバイス――東京電機大学 猪俣敦夫教授
セキュリティ人材が必要とされるものの、困惑や迷走もある。本当に必要なセキュリティ人材とはどんな人物か、どのようなセキュリティ投資をすべきか。長らく人材育成にも携わってきた東京電機大学 猪俣敦夫教授がセキュリティ人材育成について、教育者の立場からアドバイスする。
