「調査・レポート」に関する記事
-
2019/09/10働き方改革の現状と今後について調査・解説――ITRが「働き方改革とデジタルワークプレイスの展望」を発行
独立系ITコンサルティング・調査会社であるアイ・ティ・アールは、国内の大企業における「働き方改革」の現状と今後の展望に関するアンケート調査を実施した。その調査結果を分析・解説したホワイトペーパー「働き方改革とデジタルワークプレイスの展望」を発行し、ホームページで公開した。
-
2019/09/09
初年度の2019年は限定的な展開ながら、2020年以降世界各国で商用サービスが開始される――矢野経済研究所発表
矢野経済研究所は、5G（第5世代移動体通信システム）の世界市場を調査し、5Gの概要、各国における商用サービスの普及予測、5Gスマートフォンの出荷状況など5Gの将来展望を公表した。ここでは、2025年までの世界の5Gサービス契約数を主要国別に予測している。
-
2019/09/06
ブロックチェーンソリューションは強力な成長が予測され、2023年には159億ドルの市場へ――IDCが支出額予測
IDC Japanは、世界のブロックチェーンソリューションに対する支出額予測を発表した。「Worldwide Semiannual Blockchain Spending Guide」による新しい予測では、世界のブロックチェーンソリューションに対する支出額は2023年に約159億ドルに達する見通しだという。
-
2019/09/05
「環境寄生型」の攻撃が拡大、フィッシング詐欺も継続――トレンドマイクロが2019年上半期の脅威動向報告書を公開
トレンドマイクロは、日本国内および海外における最新のセキュリティ動向を分析した報告書「2019年 上半期セキュリティラウンドアップ：法人システムを狙う脅迫と盗用」を公開したと発表した。
-
2019/09/05
国内モバイル／クラウドセキュリティ市場、両環境に対するセキュリティソリューションの統合が必要――IDC発表
IDC Japanは、国内の企業向けモバイルセキュリティ市場とクラウドセキュリティ市場の2019年から2023年までの予測を発表した。IDCでは、企業向け国内モバイルセキュリティソフトウェア製品市場を国内モバイエンタープライズセキュリティ市場として、またSaaSやPaaS、IaaSのパブリッククラウド環境に対するセキュリティソフトウェア製品市場をクラウドセキュリティ市場として市場規模算出／市場予測を行っている。
-
2019/08/30
革新的な影響をもたらす5つの先進テクノロジ・トレンドを発表――ガートナーが「先進テクノロジのハイプ・サイクル」
ガートナーは、「先進テクノロジのハイプ・サイクル：2019年」を発表した。このハイプ・サイクルで取り上げた注目すべき29の先進テクノロジは、新たなエクスペリエンスを創出し実現する5つの先進テクノロジ・トレンドを形成するものだという。人工知能（AI）などを利用するこれらのテクノロジによって、企業は新しいデジタル・エコシステムを活用できるようになるとしている。
-
2019/08/30
DXが全体最適の下に行われておらず、結果として財務上の結果に結びついていない――IDCが国内企業のDX動向調査
IDC Japanは、国内企業を対象としたデジタルトランスフォーメーション（DX）の動向調査結果を発表した。これによると、国内企業のDXへの取り組みは、より現実的な目標、業務上の課題解決に向けたものとなっている一方で、その効果を実感していない企業も多く、DXプロジェクト／システム間の連携も道半ばであることがわかった。
-
2019/08/29
4K/8Kなどの高精細画像／映像伝送が産業分野における5Gの最大のユースケースの1つ――IDCが5Gの産業応用市場調査
IDC Japanは、5G（第5世代移動通信システム）の産業向け画像／映像IoT（Internet of Things）市場に関する分析を発表した。これによると、4K/8Kなどの高精細画像／映像の伝送が、産業分野における5Gの最大のユースケースの1つであることが分かった。
-
2019/08/28
2023年の国内5Gネットワークインフラ市場は4,000億円規模、サービス展開は2021年以降が本命――IDC発表
IDC Japanは、5G（第5世代移動通信システム）サービス用ネットワークインフラストラクチャに関する市場予測を発表した。これによると、2020年の商用サービス開始に向けて、2019年から5Gサービス向け投資が本格化し、国内5Gネットワークインフラストラクチャ市場は2023年に3,999億8,900万円に達すると予測している。
-
2019/08/22
2018年 国内ERM市場、シェア首位はSAP、2位は富士通、3位はオービック――IDC発表
IDC Japanは、国内ERM（Enterprise Resource Management）について2018年のベンダーシェアを発表した。IDCでは、ERM市場を8種類の機能市場で定義している。機能市場には財務、人事管理、給与計算、販売管理、購買管理、EPM（Enterprise Performance Management）、EAM（Enterprise Asset Management）、PPM（Project and Portfolio Management）が含まれる。基幹業務シス...
-
2019/08/22
DevOpsの課題は部門間コミュニケーションとセキュリティの関与――トレンドマイクロが日本など16か国で実態調査
トレンドマイクロは、DevOpsを実施、もしくは実施意向がある法人組織におけるIT部門の責任者1,310名（日本：100名、全体（日本を含む16か国）：1,310名）を対象に「DevOpsに関する実態調査 2019」を2019年4月～5月に実施し、その調査結果のサマリを発表した。
-
2019/08/22
2018年度のコンテンツ・コラボレーション市場は前年度比12.7％増、2023年度には400億円規模に――ITR発表
独立系ITコンサルティング・調査会社であるアイ・ティ・アールは、国内のコンテンツ・コラボレーション市場規模推移および予測を発表した。ITRでは、業務で利用する文書ファイルをはじめとする各種コンテンツをサーバまたはクラウド上で共有し、その閲覧や編集、共同作業などを実現するECM（Enterprise Contents Management）、文書管理、およびオンラインファイル共有の製品・サービスを「コンテンツ・コラボレーション」と総称している。
-
2019/08/22
2019年第2四半期の国内トラディショナルPC市場、法人市場は前年同期比63.5％増――IDCが実績値発表
IDC Japanは、日本国内におけるトラディショナルPC市場出荷実績値について発表した。これによると、2019年第2四半期（4月～6月）の国内トラディショナルPC出荷台数は、法人市場が前年同期比63.5％増の285万台、家庭市場は同比12.7％増の112万台、両市場合わせて同比45.0％増の397万台となった。
-
2019/08/21
DXにポジティブな感触を持っている日本企業は42.4％、ネガティブな感触は47.6％――NTTデータ経営研究所が調査速報
NTTデータ経営研究所は、国内の大企業・中堅企業14,509社を対象に、独自の自主調査研究として「企業のデジタル化への取り組みに関するアンケート調査」を実施し、このほどその分析の一部を速報として発表した。
-
2019/08/20
企業は最適なソーシング・オプションを選択し、社外の能力を最大限活用すべき――ガートナーがパートナー戦略指針
ガートナー ジャパンは、日本企業のITリーダーを対象に実施した最新のサーベイの結果から、デジタル時代にふさわしいパートナー戦略に関する指針を発表した。
-
2019/08/19
2018年度の国内企業のIT予算は増加傾向、2019年度はその傾向がさらに強まる――IDCが国内CIO調査
IDC Japanは、国内企業および団体1,296社のCIOまたはそれに準ずる人を対象としてIT投資動向に関する調査を行い、その結果を発表した。
-
2019/08/08
正規ツールを悪用する「環境寄生型」攻撃が継続――トレンドマイクロが「国内標的型攻撃分析レポート」を公開
トレンドマイクロは、2018年（1～12月）の国内における標的型攻撃を分析したレポート「国内標的型攻撃分析レポート 2019年版：正規を利用した隠蔽が進む」を8月8日に公開するとともに、その概要を発表した。
-
2019/08/08
従業員エンゲージメント市場が国内で立ち上がり、2022年度には120億円に達する見込み――ITR発表
独立系ITコンサルティング・調査会社であるアイ・ティ・アールは、国内の従業員エンゲージメント市場規模推移および予測を発表した。
-
2019/08/06
アドバンスド・アナリティクスと生体認証が不正対策プログラムの中心になる――SAS、ACFE調査
米SAS Instituteは、同社がAssociation of Certified Fraud Examiners（ACFE）と実施した多業種グローバル調査について、「Anti-Fraud Technology Benchmarking Report（不正対策テクノロジー・ベンチマーク・レポート）」としてまとめたことを発表した。
-
2019/08/06
国内サーバーオペレーティングシステム市場、2019年は前年比成長率6.2％と好調を維持――IDC発表
IDC Japanは、国内サーバーオペレーティングシステム市場の2018年の実績と2019年～2023年の予測を発表した。稼働環境としては、Windows、Linux、UNIX、メインフレーム、その他が含まれている。Linuxの売上額は商用ディストリビューションの売上が該当し、無償で入手し使用できるLinuxは含まれない。
