「BI」に関する記事
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2019/08/01ウイングアーク1st、集計・分析プラットフォームDr.Sumのクラウドサービス「Dr.Sum Cloud」を提供開始
ウイングアーク1stは、大量データの高速集計が可能な「Dr.Sum」をクラウド上で利用できる「Dr.Sum Cloud」を8月1日から提供開始すると発表した。このサービスは、利用規模／目的に応じて選べる3タイプ（Small・Medium・Large）を用意している。
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2019/07/18
INSIGHT LAB、CDataとの協業により次世代型BIツール「SISENSE」から様々なデータソースに直接接続可能に
INSIGHT LABは、CData Software Japanと日本国内における販売パートナー契約を締結したことを発表した。INSIGHT LABの取扱製品である次世代型BIツール「SISENSE」と「CData Sisense Connectors」を組み合わせてることで、直接的に130件を超えるデータソースに接続して、「SISENSE」上でデータ統合することが可能となるという。
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2019/06/12データビークルのアナリティクスツール「dataDiver」がバージョンアップ、資生堂の導入も発表
株式会社データビークルは、データ分析ツール「dataDiver」 と、データプレパレーションツール「dataFerry」のメジャーバージョンアップを発表した。また株式会社資生堂が、2019年3月より「dataDiver（データダイバー）」を採用したことも発表した。
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2019/05/15
対象者の74％がBIツールを利用しているが、利用頻度や積極性にはばらつき――ガートナーがBIツールの導入状況調査
ガートナー ジャパンは、国内企業におけるビジネス・インテリジェンス（BI）ツールの導入状況とその利用実態に関する調査結果を発表した。
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2019/04/26
日立ソリューションズ、簡単な操作でデータを分析・可視化するBIツール「Tableau」と導入支援サービスを提供開始
日立ソリューションズは、米Tableau Software社とBIツール「Tableau」の販売代理店契約を締結し、5月7日から提供開始すると発表した。
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2019/04/23
次世代BIプレミアムセミナー「LookerとGoogle BigQueryで何ができるの？」を5月に東京・大阪で開催
日本情報通信（NI+C）は、次世代BIプレミアムセミナー「LookerとGoogle BigQueryで何ができるの？」を、5月17日（金）に東京・六本木ヒルズで、5月24日（金）に大阪・TKPガーデンシティで開催する。
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2019/04/19
INSIGHT LAB、ビッグデータに強いBI製品「SISENSE」をクラウドサービスとして提供開始
INSIGHT LABは、SISENSE社と日本国内初となるAnalytics Service Provider（ASP）契約を締結し、「SISENSE」をクラウドサービス「SISENSE CLOUD managed by INSIGHT LAB」として4月19日より提供することを発表した。
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2019/04/12
インフォアジャパン、クラウドBIプラットフォーム「Birst」を提供開始
インフォアジャパンは、クラウドBIプラットフォーム「Birst」を4月12日から日本市場で提供開始することを発表した。「Birst」は、組織内の様々な部門で管理される分析データモデルを連携させ、データの重複管理を必要とせずに企業全体にまたがる分析を可能にする「ネットワークBI」というコンセプトをもとに設計された、クラウドベースのBIプラットフォームだという。
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2018/11/29「AIの倫理」から「自然言語」まで―TableauがBIトレンド Top 10を発表
AIがさまざまな分野に浸透し始めたこともあり、2018年は改めてデータに注目が集まっている。AIについては、仕事を奪うあるいは暴走して新たな脅威が生まれるとの話題が多い。一方ITの世界では、AIを実践するためにはいかにしてデータを整備するかが重要であり、その上で「AIの倫理」を考えながら新しい技術を活用することが鍵になると認識されてきたのが2018年だろう。
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2018/11/13西内啓氏が12/6イベントで講演、最新刊『データでもっと儲ける方法』参加者進呈
統計家の西内啓氏が、12月6日に開催される「Tokyo Data Science Lab 2018」で講演。当日参加者には西内啓氏の新刊『データでもっと儲ける方法』（翔泳社）が発売に先行して参加者に無料進呈される。
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2017/10/23マーク・ベニオフ氏や三木谷氏も投資するDomoの将来性
独立系のBIツールベンダーは、大手データベースベンダーなどに買収されその数を減らしてきた。ところがビッグデータ活用が注目されて以降は、クラウド上でデータ分析を行うサービスを展開するベンダーは一気に増えた。彼らのサービスの多くは、使いやすさ、初期投資、導入の手間が少なくて済むことを売りにしている。手軽にBIの環境を実現できるところが評価され、それら新興のクラウド型BIサービスはそれなりの数の顧客を獲得しているようだ。
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2017/10/06セルフサービスBIはIT部門の敵なのか？
BIを定型化させることで、一時的に保たれてきたデータガバナンスは、セルフサービスBIによって、再び脅かされようとしています。しかし、データへのアクセスをいかに制限するかといった「守り」の考え方だけでは、これからのデータガバナンスは維持できません。むしろ、データをより有効に活用するための企業データ地図である「コーポレート・データモデル」の作成といった「攻め」の考え方に基づいたアプローチが必要になっています。
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2017/09/29クラウドだけではないOracle Analytics Cloudの強味とは
企業のITに求められるものが、業務のプロセスを効率化してコスト削減するところから、ビジネスに新たな価値を生み出すところにシフトしつつある。そのための方策の1つとして良く話題になるのが「セルフサービスBI」だ。IT部門が主導し事業企画部門などの特定の人たちにデータ分析する環境を提供するのではなく、各ビジネス現場にいるスタッフなどが必要なデータを自ら取得し、それを基に自分たちの業務に関する意思決定の支援をするのだ。
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2017/09/13エンドユーザーコンピューティングを覚えていますか？ はじめから「セルフサービス」だったBIの歴史
セルフサービスBI、ビッグデータ、AI・・・BIを取り巻くいろいろなトレンドが発生し、BIへの関心はいまだ高いままですが、一方でBIへの理解が本当に深まっているとはいえません。新たに始まる本連載では、黎明期のBIから今のBIに至る道筋を振り返りつつ、最新の技術トレンドがBIを今後どのように変えていくのかを考察していきます。この連載を通じて、BIの本質を理解するためのポイントが整理できると幸いです。
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2017/09/01
エヌジェーケー、中堅・中小企業向けBIツール「DataNature Smart」に最新版
エヌジェーケーは、簡単操作の中堅・中小企業向けBIツールDataNature Smartについて、サーバー管理ツールの利便性の向上を追求した新バージョン「DataNature Smart ver.4」を、9月29日から販売すると発表した。
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2017/07/31
住信SBIネット銀行が統合データベース基盤を構築 、DWHをオラクルからテラデータに移行
日本テラデータは、住信SBIネット銀行が、新たに「Teradata Data Warehouse Appliance （以下Teradata）」を採用し、2017年5月より本稼働開始したことを発表した。また、新たにテラデータの検索用BIツール「AccessNavigatorWeb」（アクセスナビゲータ・ウェブ）を導入したという。
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2017/07/27Think Big Analyticsがサービス部門に。今、テラデータがオープンソースに力を入れる理由
2014年9月、テラデータはThink Big Analyticsを買収しHadoopおよびビッグデータ・コンサルティングの能力を手に入れ強化した。日本においては、2016年からThink Big Analyticsのサービスの本格展開を開始している。買収後もどちらかと言えば独立した存在として活動してきたThink Big Analyticsだが、2017年からはテラデータ本体のサービス部門の一部となり、本格的にテラデータのビジネスとして力を入れている。
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2017/06/14
freeeとウイングアーク1stが協業、「クラウド会計ソフトfreee」で予実管理や帳票出力が可能に
freeeとウイングアーク1stは、「クラウド会計ソフト freee」とクラウドBI・帳票サービス「MotionBoard Cloud」「SVF Cloud」のサービス連携、および販売での協業を開始すると発表した。今回の協業により、「freee」を活用した予実管理やセグメント別損益管理のリアルタイム化による未来予測や経営改善、帳票出力の効率化によるバックオフィス業務の生産性向上を支援するという。
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2017/05/11
ジャストシステム、短期間で分析環境を構築できるBIツール「Actionista! 4.0」を発表
ジャストシステムは、短期間でマルチユースの分析環境を構築できるオールインワンBIツール「Actionista! 4.0」（アクショニスタ 4.0）を、6月30日から発売すると発表した。スケールアップをはかり、セルフサービスBI機能を大幅強化することで、全社から部署単位での利用まで「Actionista!4.0」のみで対応可能だという。
