EnterpriseZine(エンタープライズジン)

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DXに関する記事とニュース

200件中121~140件を表示
  • 2021/04/02

    デジタル化を織り込んだマーケティング組織の描き方

     デジタル化を織り込んだナイスなマーケティング組織を作り、あるいは改革し、予測不能な事態になってもうまく運営し続けるためのヒントをお伝えしていく本連載。前回は、自社のマーケティングのあり方や理想的な顧客像について、経営や他組織(特に営業部門)とガチで議論して言語化し、部門や立場を超えた良質な態勢を醸成すべし、とお伝えした。 今回から数回にわたり、これらの議論を踏まえ、組織や業務をどう具体的な将来像へ落とし込んでいくか、自分たちに最適なITをどう選び取るか、をお伝えする。「態勢と企画」における「企...

  • 2021/03/31

    企業はなぜデジタル投資を行うべきか

     これからの時代は、デジタル技術やデータを活用した経営が重要として、DXを推進する企業が増加している。一般にDXは、間接業務のデジタル化、すなわちWeb会議やRPAなどによる業務改革を含むことが多いが、これらの技術分野はコロナ禍の影響もあり、すでに活用が進んでいる。一方で、先進テクノロジやデータを活用したビジネス変革、すなわち「デジタルビジネス」については、具体的な投資を行うのは4社に1社と少数派であり、取り組む企業はまだ限られているのが現状だ。

  • 2021/03/25

    次世代インフラに向けた第一歩は「SWG」から

     徐々に進んできた企業IT環境の変化が、新型コロナウイルスの影響で一気に加速した。これにともない、既存のセキュリティアーキテクチャに様々なほころびが見え始めている。クラウドやリモートアクセスを前提とした新しい環境に合致したセキュリティのあり方が「SASE」であり、その中核をなすのが「SWG」だ。

  • 2021/03/17

    コロナ禍を経た新たなビジネス環境を見据えて

     ここ数年間にわたり、DXはビジネストレンドとしてあらゆる産業界で注目を集め、昨今では多くの企業が経営課題として認識するに至った。2020年以降急速に拡大したコロナ禍によってプロジェクトが停滞する例もあったが、リモートワークやコンタクトレス(非接触)が普及するなかでITやデジタル技術の価値が再認識されたことで、DXはさらに加速すると見られる。ビジネス上の競争優位へ向けて、デジタル技術やデータを活用する動きが強まっている。企業の関心もオンライン会議や電子契約といったワークスタイルに関わるものから、...

  • 2021/03/03

    テクノロジーをもたない会社の攻めのDX 遅れをチャンスに変えるには

     DX推進が掲げられようになり、データやデジタル技術の活用は、ビジネスの優位性を確保するための‟手段”から‟前提”へと変化しています。今回、取り上げる書籍は『テクノロジーをもたない会社の攻めのDX』(クロスメディア・パブリッシング、内山悟志 著)です。非IT・非デジタル企業にとってのDXとは何か、実現に向けて必要なものは何かを解説している一冊となります。

  • 2021/03/02

    「あるべき姿」議論で良質な態勢を作れ

     数々の企業変革プロジェクトに参画するコンサルタントであり、Marketo Champion、Marketo Masterでもあるケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズの谷風公一氏による連載。第2回目は、「組織と態勢の質」について。

  • 2021/03/01

    スーパープレイヤーに頼らない、とはどういうことか?

     ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズの谷風公一氏による連載の第一回。数々の企業変革プロジェクトに参画するコンサルタントであり、Marketo Champion、Marketo Masterを受賞したマーケターでもある同氏から、経営部門やIT部門の担当者も知るべき「デジタル変革のための組織の作り方、動かし方」について今後十数回に渡って詳しく解説してもらう。(編集部)

  • 2021/03/01

    DX推進に「待ったなし」脱ハンコ・デジタル化で実現する業務改革最新事情

     菅内閣が発足した2020年9月、河野太郎規制改革担当大臣の発言が大きく取り上げられた。それは「正当な理由がない行政手続きについては『ハンコをやめろ』ということを押し通そうと思う」というもの。行政のむだ撲滅を掲げてきた河野大臣の発言は日本におけるデジタル化を後押ししたのだろうか。今回は京都大学公共政策大学院教授であり、規制改革推進会議委員も務める岩下直行氏とアドビ デジタルメディア事業統括本部 統括本部長 専務執行役員 神谷知信氏に脱ハンコ、デジタル化推進の最新状況と今後の展望について伺った。モ...

  • 2021/02/18

    DX漂流民にならないために「丸投げガラパゴス」と「レガシー改良優先」脱却を

     33年以上にわたりB2BのITビジネスにかかわり、現在はクラウドERPベンダーのインフォア(Infor)のマーケティング本部長の北川裕康氏が本音と洞察で業界動向を掘る連載。第一回は、セミナーに通い続ける「DX漂流民」にならないために何をするべきかを語ります。

  • 2021/02/02

    スケールフリーネットワークに残された日本企業逆転のチャンス

     新型コロナウイルス感染症の流行を機に民間企業ではデジタル化が進み、政府もデジタル庁を創設するなどDX推進の機運は高まるばかりです。また、多くの日本企業がGAFAに敗北を喫したといわれている中で、日本企業に求められているのは、真のDXの成功。そこで今回は、そのヒントとなる書籍『スケールフリーネットワーク ものづくり日本だからできるDX』という書籍を紹介します。

  • 2021/01/26

    AIOpsでデータセンター運用自動化 日本システムウエアは55年の歴史×300超のメニューでDX支援

     独立系のSI企業として55年という長い歴史のある日本システムウエア株式会社。同社は製造や流通など様々な業種に対応するシステムの構築、ITインフラ設計・運用、さらには自社データセンターを活用したクラウドサービスなど、幅広いソリューションをワンストップで提供している。豊富な経験と実績で、顧客企業のITの課題に柔軟に対応している同社がここ最近力を入れているのが、IoTやAIなどの新しい技術の活用だ。これらで顧客のDXを、スピード感をもってサポートしているという。

  • 2021/01/19

    日本と米国でスタンスの違いが明らかに「JEITA 2020年日米企業のDXに関する調査」

     DXという言葉が浸透している中で、実際にどれだけの企業がDXに取り組んでいるのだろうか。新型コロナウイルス感染症が流行した昨年、一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)は、「2020 年日米企業のDXに関する調査」を行っており、その結果を1月12日にメディア向けに報告している。本記事では、その説明会の様子を抜粋してお届けする。

  • 2021/01/12

    デジタル競争第二幕は他人事ではない 経済産業省が描く"大敗を喫した日本企業巻き返しの一手"

     Society5.0時代の新たなサービスの基盤となるべきデジタルインフラは、いまだ業種や省庁、企業ごとにサイロ化し、イノベーションの足枷となっている。海外の大手プラットフォーマーの後塵を拝する日本企業が今後巻き返すためには、縦割り構造を打破して新たなデジタルインフラを創出することが必要だ。その実現のカギを握る、産官学による「システム全体の見取図(デジタルアーキテクチャ)」とは何か。経済産業省のデジタル戦略を担当する経済産業省 商務情報政策局 情報経済課 アーキテクチャ戦略企画室 室長補佐の沼尻...

  • 2020/12/29

    Zoom、DX、民法改正……2020年もっとも読まれたネタは?/人気記事ランキング・トップ20

     2020年1月1日~2020年12月23日の間に掲載した記事を、編集部が独自に点数付けし、ランキング化した結果を発表します。世界が一変した2020年は、どのようなトピックに注目が集まったのでしょうか?

  • 2020/12/18

    富士通 CMO山本氏が語る「本気のDX」:お客様の本当の声を聞くことから

     「顧客の声を聞き、社員の声に耳を傾ける」ことは多くの経営者が口にする。しかし従来型の満足度調査だけでは、本当の姿は見えてこないと富士通の理事、CMOの山本多絵子氏は言う。 富士通が全社DXのために実施した「VOICEプログラム」の内容を、富士通とクアルトリクスが開催した実施報告の会見から紹介する。

  • 2020/12/15

    DX推進と表裏一体で増すリスク 当事者意識をもって解決に導けるのはITセキュリティ部門のみ

     ITセキュリティ部門は、今後どのように変化していくべきかをテーマにした本連載。ここまでの3回は、DX推進によって拡大したセキュリティ対象範囲である「OT(Operational Technology/運用制御技術)」、「製品・サービス」、「サプライチェーン上流」、「サプライチェーン下流」のセキュリティ課題に対して、ITセキュリティ部門がどのように支援すれば良いのかを、仮想企業の例を用いて一通り説明した。連載の最終回である今回は、これまで説明してきた仮想企業における対策のまとめと、中長期的な視点...

  • 2020/12/14

    中外製薬はDXをどうやって「全社ごと」化したのか

     様々な業種の企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)を加速させている。製薬会社もその例外ではない。11月17日から19日の3日間にわたって行われたオンラインイベント「Gartner IT Symposium/Xpo 2020 in Japan」の最終日、基調講演に登壇した志済聡子氏は「Dxを“全社ごと”化する -中外製薬のDxへの挑戦-」と題した講演を行なった。この記事では同氏がリーダーとなってから進めてきた変革の詳細を解説する。

  • 2020/12/11

    「DXはバズワード。本質はビジネストランスフォーメーション」武闘派CIO友岡賢二×福田康隆

     エレベーター・エスカレーターのフジテック株式会社(以下、フジテック)は、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて在宅勤務への切り替えを行った。在宅勤務にあたってはIT環境の整備が欠かせない。製造業において迅速に在宅勤務へシフトを可能にしたのは、その辣腕ぶりから武闘派CIOとも呼ばれる同社CIO友岡賢二氏だ。同氏にCIOとしての姿勢、そしてDXについてを福田康隆氏が聞いた。

  • 2020/12/04

    サプライチェーンリスク管理におけるITセキュリティ部門の関わり方【仮想事例から学ぶDX推進】 

     ITセキュリティ部門は、今後どのように変化していくべきかをテーマにした本連載。ここまでの2回は、ITセキュリティ部門がOT(Operational Technology/運用制御技術)部門や開発部門で進めるIoT製品開発プロジェクトのセキュリティ対策をどのように支援できるかについて、仮想企業における具体例をもとに紹介した。今回は、ITセキュリティ部門が、サプライチェーンリスク管理(上流・下流)のセキュリティ対策をどのように支援するかについて、同じく仮想企業を例にとって示す。

  • 2020/12/04

    エストニアと沖縄 、「地域のDX」が生む新たなエコノミー

      「リゾテックおきなわ国際IT見本市」(宜野湾市・沖縄コンベンションセンター:同実行委員会主催)において10月30日、ITを使った業務改善や課題解決につなげるデジタルトランスフォーメーション(DX)の活用方法を探るシンポジウムが開催された。国内外の行政でのDXの取り組みの報告があり、多分野でのデジタル化の可能性が話しあわれ、エストニア、加賀、沖縄の視点から見た地域からのDXの取り組みや、デジタルIDをトリガーにした今後の変革について語られた。

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