「ワークスタイル」記事一覧
ワークスタイル
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2013/05/15セブンネットショッピングの鈴木社長が語るセブン＆アイグループのネット戦略とシステム思想
コンビニ、スーパー、百貨店、専門店など、あらゆる流通の業態を擁するセブン＆アイグループでは、全国15,500のリアル店舗や商品開発力など小売として培ってきた資産をネットと融合することにより新しい価値創造を目指している。同グループのネット戦略について、セブンネットショッピング 代表取締役社長の鈴木康弘氏が解説した。
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2013/05/13Whyのない社内SNSは失敗する～What/Howから始める社内SNS導入
先日ガートナーより、社内SNSの成功確率は10%程度という調査発表がありました。社内SNSの導入に失敗するのは、企業や従業員がWhyを持っていないからです。でもそれはWhat/Howから始めてはいけないということはありません。最適なツールと設計、そしてWhyを探し続けることが重要なのです。
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2013/03/27テクノロジ革新のとき 備え、実践を開始せよ！「ITインフラ&データセンター サミット」開催
4月24日～26日に「ITインフラストラクチャ＆データセンターサミット2013」が東京コンファレンスセンター品川で開催される（主催：ガートナージャパン）。本サミットでは、「テクノロジ革新のとき：備え、実践を開始せよ」をテーマに、国内外のガートナーのアナリストやゲスト企業が数多く登壇。クラウド、モバイル、ビッグデータといった新たなテクノロジーのインパクトと、これらを適切な時期に導入するために必要なインフラ戦略に関して多様な観点から議論を交わす予定だ。
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2013/03/15社内SNSで想定外の成果を生み出すために一番大切なこと
これまでご紹介してきた通り「社内SNS」は利用目的を明確にし、業務の一環として活用することは重要です。ただ、それだけでは他の業務ツールと大きな違いはありません。でも実は、社内SNSには感動するような想定外の成果を生み出す可能性を秘めており、その成功の秘訣は企業と従業員にとっても目に見えない大切なことなのです。
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2013/02/07ベンダー、導入担当者、ユーザーの3つの立場から考える社内SNSを巡る思惑
どんなサービスでも立場によって利害は違う。また社内SNSを提供するベンダーといっても、様々なタイプがあるにも関わらず、機能一覧や価格だけで判断すると導入後にできると思っていたことができなかったり、手間やコストがかかることがある。そうならないために、それぞれ立場やタイプによって違うという認識を持ち、どう違うのかを理解しておくことで、適切な関係を作り、高いパフォーマンスを発揮するヒントをお伝えします。
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2013/01/17IT部門は黙認？「シャドーIT」が急増中‐IDC、国内BYOD利用実態を調査
IDC Japanは1月17日、国内BYOD（Bring Your Own Device：私物デバイスの業務利用）の利用状況の調査を行い、BYOD導入率／導入課題／メリットとデメリット／生産性向上等についての調査結果を発表した。
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2013/01/11「SNSは人数が多いほど盛り上がる」という誤解－目的特化型と全社導入型の社内SNSの違いとは？
社内SNSと聞くとどうしても一定規模の人数が必要で、全社導入をイメージする人が多い。しかし実際は、人数が多いからといって上手くいくわけではなく、むしろ全社導入となると失敗確率が高くなる。今回は、人数が少なくても成功した「目的特化型」社内SNSの事例と、「全社導入」する際のヒントを具体的な事例を交えて紹介したい。大切なのは目的の明確化と、業務の一環として定着化させることから始めることです。
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2012/12/05すべての会社が“社内SNS”を導入する時代はやってくるのか？
｢ソーシャルメディア｣がビジネスに大きな影響を与えるようになる中、今また“社内SNS”に注目が集まっています。様々なコミュニケーションツールから一人当たりの受け取る情報量が年々増加する中、企業はどのように社内に｢情報を共有｣し、｢生産性｣を上げて行くべきか本気で向き合う必要に迫られています。もし、この問題を社内SNSで解決できるならば、｢すべての会社が社内SNSを導入する時代｣がやってくるかもしれません。本連載では、私自身の経験から、社内SNS導入の｢失敗｣に焦点を当てつ...
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2012/10/03トータルセキュリティでサイバー攻撃に対処せよ、日本HPが提唱
隣国との緊張関係が生じる中でサイバー攻撃が多発している。またAnonymousによる標的型攻撃やAPT攻撃などの脅威も衰えない状況が続いている。その脅威や攻撃の手法もますます複雑・高度化しているのが現状だ。こうした状況の中、企業の情報セキュリティ担当者がおこなうべき打ち手は、従来のようなウイルス対策、サーバー防衛のような単独型のものでは追いつかない。高まるリスキーな状況のなか、日本HPは翔泳社と共に総合的なセキュリティ対策セミナーを、2012年10月17、18日の2日間で緊急開催する。そこで語ら...
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2012/09/27テレビ不振の家電業界で新たな救世主となるか？展開を急ぐ“スマートハウス”
大黒柱であるテレビ事業の不振に喘ぐ家電メーカーが、新たな収益の柱としてエネルギー関連市場への取り組みを本格的に開始しはじめた。家電業界だけでなく、様々な業界から期待を集めている「スマートハウス」について解説する。
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2012/08/28IBMのPOS事業売却から考える「小売業の未来」
8月1日、IBMと東芝テックは、IBMのリテール・ストア・ソリューション（RSS）事業を東芝テックへ売却する手続きが完了したことを発表した。世界最大シェアを誇るIBMがなぜPOS事業を売却するに至ったかを考察する。
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2012/07/27見えてきた「スマートデバイスの次なる戦略」ウェアラブル・コンピューティング
衰えることのないスマートデバイス人気の中で、先頭集団が新たなエコシステム創造に向けて動き出した。新たなエコシステムの鍵は、ウェアラブル・コンピューティング。SF映画の中の世界が現実のものになろうとしている。
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2012/07/12BYODの実装にはツールだけでなく社内規定の整備が必至――コニカミノルタホールディングス 茶谷勉氏
グローバル企業のコニカミノルタでは、グローバルからのITニーズをどのように評価し、BYOD (Bring Your Own Device：私的デバイス活用)を実現したのか。また在宅勤務をどのように可能にしたのか。ガートナー「セキュリティ&リスク・マネジメントサミット2012」のゲスト基調講演にコニカミノルタホールディングス IT業務改革部担当部長 茶谷勉氏が登壇。ガートナーリサーチの石橋正彦氏の問いかけに答える形で、コニカミノルタにおけるBYOD実装への取り組みを明かした。
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2012/06/28急増する「なしくずし的BYOD」日本企業の取るべき施策
ドコモが新製品のラインナップを全てスマートデバイスにするなど、コンシューマへのスマートデバイスの普及は加速している。その波に乗り都心のオフィス内では、スマートデバイスを利用している光景は珍しいモノではなくなってきた。しかし、そのスマートデバイスは会社から利用許可を得ているものだろうか？今、私物のスマートデバイスを会社の許可なく利用する「なしくずし的BYOD」が問題となっている。
