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「DX」記事一覧

DX

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    2008/08/04

    SCMとは「お母さんの晩御飯の支度」である

    SCM(サプライチェーン・マネジメント)はもはや死語だと言われることがありますが、それはとんでもない勘違いです。付加価値を取引する経済社会が存在する限り、SCMは変化を繰り返しながら存在し続けるものなのです。流通業はもちろんのこと、あらゆる業界で生き続けるSCMについて学ぶことはITに携わる人間にとっても有効なことだと思います。この連載では、そんなSCMについて分かりやすく解説していきます。

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    2008/07/28

    省電力ITプラットフォームの取り組み

    2002年から「IT、で、エコ」というコンセプトを打ち出し、環境経営の実現を目指しているNEC。クライアントのデータセンター環境でのCO2排出量の削減に対し、省電力プラットフォーム、省電力制御ソフトウェア、省電力ファシリティサービスの3つの側面か「REAL IT COOL PROJECT」という省電力への取り組みを策定し取り組んでいるという。(IT Compliance Review vol.7より転載)

  • 2008/07/23

    SAPジャパン、中堅企業向け新ERP導入プログラムを開始

    23日、SAPジャパン株式会社は、中堅企業向けERP(基幹業務ソフトウェア)の短期間・低コスト導入プログラム「SAP Business All-in-One FAST- START PROGRAM(エスエイピー・ビジネス・オール・イン・ワン・ファースト・スタート・プログラム)」を8月より開始すると発表した。

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    2008/07/23

    減らないアドオン、増え続ける開発工数がついに予算上限を突破!

    採用するERPパッケージが決まったら、機能が不足している部分にどう対処するかがポイントになります。通常、不足機能は追加開発(アドオン)によって補うということになりますが、安易に開発すると莫大な開発工数が掛かったり、バージョンアップの足枷になったりします。この見極めがERP導入プロジェクトの初期段階における最大の懸案となります。

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    2008/07/22

    現代の「お目付役」内部監査人に求められるスキルとスタンス

    内部統制への関心が高まるにつれ、「内部監査人」に対する注目度も急上昇しているようだ。しかし、その役割や意義が正しく理解されているかといえば、どうやらそうではない。「内部監査」という実務、およびそれを取り行う「内部監査人」は、企業経営においてどのような位置付けであるのか。企業で内部監査を務める島田裕次氏にお話をうかがった。(IT Compliance Review vol.7より転載)

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    2008/07/18

    負荷分散システム上でのハードディスクデータの同期をDRBDで実現する

    メールサーバやデーターベースサーバのように、ハードディスクに記録されているデータが頻繁に更新され、そのデータがなければサービスが行えないようなサービスでは、データの共有についても考慮する必要があります。今回は、DRBDによるハードディスクのデータ共有の設定について解説します。

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    2008/07/15

    IT統制後のITの在り方

    戦略的競争優位の源泉として「内部統制」の必要性が認知されるようになり、その効果的な方法としてITに対する取り組みがいっそう強化されつつある。しかしながら、法令遵守という目の前の課題にとらわれ、本来の目的を忘れてしまう企業も多い。果たして法令対応のためのIT統制のその後に、経営は何を見て、どのように組織を導いていけばよいのか。日立コンサルティング シニアディレクターとして、多くの企業のIT戦略に携わる中村誠氏にお話を伺った。(IT Compliance Review vol.7より転載)

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    2008/07/11

    グリーンITとは何か? 何であるべきか

     コンピューターやネットワークを扱うIT分野において、その電力を効率良く使用することが環境問題を考慮する上で重要な課題となっている。本稿ではグリーンITを説明するために、ITと省エネルギー政策との関係、今、なぜグリーンITなのか、特に何が問題となっているのか、それを解決、あるいは緩和する技術および対策について解説する。(IT Compliance Review vol.7より転載)

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    2008/07/10

    環境配慮の実践&標準化の経験を糧にGreen Giantが考える「グリーンIT」とは

     効果的に「グリーンIT」を実現するためには、全体を俯瞰的に把握して最適化を図っていくことが不可欠である。ヒューレット・パッカード(以下、HP)はそうした統合的な「グリーンIT」を牽引する数少ない企業の1つだ。長期に渡り、ベンダー&ユーザーの両面からITの環境配慮に取り組んできた。その背景にある考え方と、今後の取り組みについて日本HPの高原明彦氏に伺った。(IT Compliance Review vol.7より転載)

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    2008/07/09

    ネットワーク人口爆発時代に先駆け「Sun ECO INNOVATION」で活路を拓く

     オープンソースの立役者として知られるサン・マイクロシステムズの「グリーンIT」は、環境配慮を社会全体の問題とし、自社の知的財産をあえて提供することによってビジネスにつなげるという、あくまで「オープン」なアプローチだ。(IT Compliance Review vol.7より転載)

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    2008/07/07

    「IT温暖化問題」に取り組むための5つのアプローチ

     IBMでは2007年5月10日から、企業データセンターのエネルギー効率化を支援するProject Big Greenを発足。診断、建設、仮想化、管理、冷却の5つのアプローチで消費電力を削減し、CO2排出や総所有コスト(TCO)を抑制する。そのコンセプトや提供されるサービスなどについて、日本IBMの村山逸文氏にお話をうかがった。(IT Compliance Review vol.7より転載)

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    2008/07/05

    IT機器の省エネとITによる社会の省エネで実現するグリーンIT

    IT機器の消費電力量が急伸している。すでに国内総発電量の5%を占め、2025年には5倍、25%に達するという試算もある。そこで経済産業省は、IT機器の省エネ技術開発支援を予算化し、さらに産学官連携で推進する枠組み「グリーンITイニシアティブ」を展開している。「環境保護と経済成長が両立する社会」の構築を目指すプロジェクトについて、経済産業省の担当者にお話を伺った。(IT Compliance Review vol.7より転載)

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    2008/07/04

    現実を見据えつつ、理想を追求する「夢を売る企業」としてのコンプライアンス

    企業のコンプライアンスは、スポーツになぞらえて説明されることが多い。熾烈な競争に勝つことが求められる半面、ルール違反は厳しく罰せられ、場合によっては退場せざるを得なくなる。いずれにせよフェアな勝利者だけに真の賞賛が与えられる。しかし、実際のスポーツビジネスにはグレーゾーンが多く、国際的なガイドラインは決して十分とはいえない。102年の歴史を持つミズノとて、その舵取りにはいまだ苦慮することが多いという。スポーツ業界の現状と企業としての在り方について、ミズノ株式会社 専務取締役 上治丈太郎氏にお話を...

  • 2008/06/23

    日本IBMとIBCS、東京海上日動の経理システムを全面刷新

     23日、日本アイ・ビー・エム株式会社とIBMビジネスコンサルティングサービス株式会社は、東京海上日動火災保険株式会社の経理システムを、ERPパッケージをベースとするオープンシステムへ全面刷新し、5月より稼動したことを発表した。

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    2008/06/23

    ベンダーが御社にERPシステム導入を勧めない理由

    さて、前回はユーザー目線で導入ベンダーを選定するコツについてお話しましたが、今回は逆のパターンで、ベンダー側から見た失敗リスクの高いユーザー企業の見分け方についてお話したいと思います。こういう話は、業界内の裏話みたいなものなので、ユーザー企業にとってあまり面白くない点もあるかもしれませんが、知っていて決して損は無い情報ではないかと思います。

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    2008/06/16

    「消極的な新人」を「頼れる仲間」にする一歩

     新人配属の時期がやってきました。今回のテーマは「新人とのコミュニケーション」です。毎年のように聞かれる新人評「積極性がない」について、先輩社員側からの解決に向けたアプローチ方法についてお話します。

  • 2008/06/05

    日本のものづくり力をNASAが採用 宇宙飛行士星出さんが「きぼう」につないだネジの秘密

     宇宙飛行士 星出彰彦さんが、国際宇宙ステーション(ISS)に日本の実験棟「きぼう」を接続することに成功。接続部分に使われたネジは日本の小さな町工場の製品である。

  • 2008/06/02

    スピード社に勝てるか? オリンピック用水着の救世主 山本化学工業に注目

     5月30日、ミズノ、デサント、アシックスの3社はオリンピック用の水着を改良し、公表した。改良水着に生地が採用された山本化学工業とはとはどんな会社なのか。

  • 2008/05/28

    日立ソフト、内部統制の「業務処理統制ガイドラインサービス」などを提供

    日立ソフト(本社:東京都品川区、執行役社長:小野 功)は、内部統制における「業務処理統制ガイドラインサービス」と「テスト・評価実務支援サービス」を5月28日より提供する。

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    2008/05/22

    天災は、忘れたころにやってくる~災害時対策入門、その具体的手法(2)

    災害時対策が必要かと問われれば、企業経営者の100人中100人が必要だと答えるであろう。JSOX法による内部統制を代表として、コンピューター・システムに万全の備えを求める世の流れはますます強くなっている。しかし、具体的な話になると「どうしていいかわからない」というケースが大多数なのではないか。今回は、「重要だけどよく分かっていない」災害対策について話をしてみたい。(前半はこちら)

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